市場規模は約3,693億円！国内eラーニング市場の現状と今後の動向を解説

新型コロナウイルスの感染防止を目的としたテレワークやオンライン学習は、今や多くの教育機関・企業で一般的となりました。

中でも、企業の新入社員研修や学校・集団指導塾の授業は、複数名が同時に同一空間に集うことから実施を見送る、もしくは従来と異なる方法で実施する団体が増えています。

そこで注目されているのが、情報通信技術（ICT）を利用した学習「eラーニング」です。

この記事では、

• eラーニング市場の現状と今後の動向
• そもそもeラーニングとは何か
• eラーニング市場のビジネスモデル

などeラーニング教育市場全体について解説します。

この記事の監修者

佐久間 健光

株式会社ファンオブライフ取締役兼創業者 前職ではオンライン学習サービスの立ち上げ・事業推進を行う。2015年、教育業界専門の転職エージェント「Education Career」を運営する株式会社ファンオブライフを創業。大手～スタートアップなど多様な教育事業社の採用支援、年間数百名の教育業界出身者のキャリア支援を行う。

一般化が進むeラーニング市場の現状

現在、学生など若年層を中心にeラーニングとよばれる学習形態は一般化してきています。

冒頭でも触れたように、新型コロナウイルスの影響でテレワークやオンライン学習の必要性が広く認知され、現在eラーニング市場への注目は続いています。

2024年の国内eラーニング市場規模は3,693億円

矢野経済研究所の調査によると、2024年度の国内eラーニング市場規模は約3,693億円と予測されています。

2019年の約2,279億円でしたので、この5年間で市場規模が約1.62倍ほどに拡大しています。しかし2021年から2024年までの直近4年間を見ると、市場規模はほぼ横ばいで推移しており、一時期の拡大傾向は影を潜めました。

しかしBtoB／BtoC個別の市場規模に目を移すと、BtoC市場が頭打ちである一方、BtoB市場は現在まで毎年拡大傾向にあることが見て取れます。

参考：矢野経済研究所プレスリリース「eラーニング市場に関する調査を実施（2024年）」

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eラーニング需要は今後高まる見込み

eラーニング市場が拡大するという見込みには、

1. 働き方改革関連法の施行
2. MOOCsとマイクロラーニングの活発化
3. リモートワーク、オンライン学習の推進

の3点が主に関係していると言われています。以下でそれぞれを詳しく解説します。

働き方改革関連法の施行

2019年4月に「働き方改革関連法」が施行され、規定された上限以上の残業ができなくなりました。

残業時間の規制が強まったことによって、企業では生産性の向上や業務の効率化を進めるための取り組みが加速しています。

特に1人1人の生産性を高めるための人材育成に注目が集まっており、研修や企業内教育を見直す企業は多いです。

eラーニングは時間や場所の制約が少なく、企業側にも受講する社員にとっても障壁が少ない学習形態であるため、研修として導入を進める企業が増えているようです。

また、eラーニングよりも手軽な「マイクロラーニング」も忙しい社会人に適切な学習法であるとして注目されています（マイクロラーニングは次項で説明します）。

「MOOCs」と「マイクロラーニング」の活発化

eラーニング市場の成長を加速させているものに「MOOCs」と「マイクロラーニング」があります。

MOOCs（ムークス）

MOOCsとは、Massive Open Online Courseの略称で、インターネットを通じて無料で世界各国の有名大学の授業を受けることができる学習環境です。

原則無料で大学の講義が受けられることから、

• 費用面の負担がない
• 居住地域による教育格差の解消につながる
• 学びの場が社会人や高齢者を含めて誰にでも開かれている

などの特徴があります。

MOOCsは2011年にアメリカのスタンフォード大学が人工知能（AI）に関する講座を開いたことから大きく知名度が上がり、2015年には全世界の利用者は3,500万人に上っています。

日本の大学でも講義提供の動きが進んでおり、2013年には「JMOOC」という日本版のポータルサイトが立ち上げられました。

最近では産業界からもMOOCs上での成績を、採用や昇進に活用する動きが出ています。

▶MOOCs（ムークス）とは、インターネットを通じて無料で世界中の有名大学の授業を受けられる学習環境

マイクロラーニング

マイクロラーニングとは、数分間の動画などにまとめられた細分化された学習コンテンツを短時間で効率的に学ぶ学習スタイルです。

スマートフォン端末などを使って仕事の合間やすきま時間に気軽に学習できるため、多忙な毎日を送るビジネスパーソンに向いている学習方法として注目されています。

リモートワーク、オンライン学習の推進

2019年に始まったコロナ禍を受け、企業では社内や通勤途中での社員の感染を防ぐため、出社を控えてリモートワークやテレワークを推進する動きが広まりました。

特に4月は年度の始まりで、多くの企業が新入社員を迎え新入社員研修を行います。

リモートワークが推進される今、多くの企業がオンラインで研修を行えるように環境整備を進めており、eラーニングの利用も拡大していると考えられます。

学校も緊急事態宣言が発令された地域では、政府から休校の要請が続きました。

各教育機関では子どもたちの学びの機会を確保するため、オンラインで学習を進める仕組みを整える・授業動画を配信するなどの対策が取られています。

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そもそもeラーニングとは

eラーニングとは、情報通信技術を利用した学習のことです。

パソコンや携帯電話などの端末を使い、インターネットなどのネットワークサービスを通じて情報を伝達しながら行う学習方法です。

現在は様々な学習ツールが開発されており、学習コンテンツも多様化しています。

eラーニングについてより詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

▶eラーニングとは？導入の背景、メリット・デメリット、市場規模は？

eラーニング市場のビジネスモデル

eラーニング市場のビジネスモデルは大きく分類すると、

• 法人向け（BtoB）
• 個人向け（BtoC）

にわけられます。それぞれのビジネスモデルについて、以下で説明します。

BtoB：法人向けサービス

BtoB（法人向け）のeラーニングサービスには、

• 企業内研修やスキルの向上を目的としたコンテンツ
• 社員の研修状況を把握するための学習管理システム（LMS）
• サービス導入支援やコンサルティング
• 保守サービスなどの運用・サービス

などが含まれます。

今後も企業の人材育成ニーズの高まりを受け、BtoBのeラーニング市場は好調に推移すると考えられます。

BtoC：個人向けサービス

個人向け（BtoC）のeラーニングサービスには、

• 学習塾・予備校・通信教育などで提供されるネットワークを用いた学習サービス
• オンライン上の語学レッスン
• 学習アプリなどをダウンロードして用いるコンテンツ

などが含まれます。

時間や場所の制約が少なくなるeラーニングの特徴を活かし、学習塾や予備校を中心にオンラインの学習形態を導入するケースが増えています。

BtoC向けのeラーニングサービスは今後、サービスの細分化が進むことが予想されます。

• ターゲット
• 学習内容
• 提供形態（アプリ、リアルとの融合など）
• 価格（有料、無料）

など、さまざまなサービスが増えていくと考えられます。

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まとめ

この記事ではeラーニングの市場規模と今後の動向についてまとめました。

• eラーニングとは電子機器端末を使いインターネットなどを通じて情報を伝達しながら行う学習方法
• 市場規模は拡大しておりeラーニングの一般化が進んでいる
• eラーニング需要は働き方改革や新型コロナウイルスの影響から需要はますます高まる見込み

デジタル化が進む中で、eラーニング市場は今後も要注目の市場であると言えるでしょう。

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