2018-02-13 2023-01-17
教員から転職するには?中途採用の転職先に多い7パターンを紹介
「教員から民間企業への転職は難しい」と聞いたことがある方は多いのではないでしょうか。
教師の転職が難しいと言われる理由は、年度の途中での転職がしにくい、ビジネス感覚に乏しいと思われてしまいがちなど様々なものがあります。
この記事では、教育業界の転職サイト・転職エージェントを運営している弊社が
- 教員の代表的な転職先
- 教員が転職するときに活かせるスキル
- 教員から転職する時の年代別の転職の傾向
を解説しています。
この記事を最後まで読んでいただくと、教員から転職する場合によくある転職先を理解出来るようになります。
目次
教員の転職先で代表的な教育関連の仕事7パターン
教員の転職先は、教育関連の仕事(学校以外)が多いです。
その中でも良く見られるのが、
- 塾・予備校の講師、家庭教師
- 塾・予備校の教室長・スクールマネージャ―
- その他スクール関連事業の運営
- 教材制作・教材企画
- 学校事務・教務事務
- 営業職
- カスタマーサポート等
などの仕事です。
以下で詳しく解説します。
塾・予備校の講師、家庭教師
学校教員の転職先として最も親和性が高いのは、学習塾の講師や家庭教師です。
生徒に教える仕事という共通点があり、教員の経験やスキルを活かしやすく、教員の方の心理的なハードルも低いです。
学校教員と塾や予備校の講師・家庭教師の違いは、生徒の成績向上に対して明確な目標(合格率、志望校合格者数、定期テストの順位など)を持つことといえます。
限られた一部の予備校の講師業では、生徒からの人気や高い実績を出すことで、高い報酬や出版、講演といった仕事につながることもあるでしょう。
塾・予備校の教室長、スクールマネージャ―
塾や予備校の教室長やスクールマネージャーへ転職し、教室の運営に携わる方も多いです。
教室長やスクールマネージャーは、学習塾(個別指導)の各教室の責任者で、生徒の指導の有無は企業や教室によって異なります。
主な業務内容としては、
- 講師のマネジメント
- 教室の売り上げ管理
- 生徒集客
- 保護者対応 など
教室運営に関わる業務全般を行います。
指導を行う大学生アルバイトのマネジメント(育成やモチベーション醸成)、保護者への対応など1つの教室の業績をいかに伸ばすかという結果が求められる仕事です。
習い事などのスクール関連事業の講師や運営
学習塾や予備校以外にも、英会話や各種習い事、近年ではプログラミング教室に関わる仕事も、教師の転職先として代表的です。
その教室やスクールが提供しているサービスに対する興味・関心の高い方が転職する傾向にあります(英語教員の方が英会話スクール、数学教員の方がプログラミングスクールなど)。
教室やスクールによって異なりますが、自身で指導をするのがメインのポジションも、教室のマネジメント中心のポジションもあります。
教材開発・教材制作
教材企画・教材制作は、転職を検討する教員の方が希望されることの多い職種の1つです。
教科書や教材の出版社、通信教育、塾・予備校、eラーニングなどの会社で教材を企画、作成、編集する仕事です。
こうした教材の企画・開発・制作に携わる仕事は、非常に人気の高い仕事である一方で、各社の採用人数は少なく、求められる要件(経験・スキル)も高いです。
業務の中で、教材を企画し、制作した経験はもちろんのこと、誰に対して、どういう教材が必要なのかを組み立てる論理的思考力、企画力が求められます。
学習指導要領を理解し、生徒と教育現場で接していた経験を活かして、現場で有用な教材を制作することが求められるでしょう。
学校事務・教務事務
小学校、中学校、高校、大学などの教育機関の学校事務(教務事務)も転職先の候補の1つです。
学校事務の仕事内容は、
- 学生の学校生活を送る上での手続き支援
- 予算や決算といった経理の仕事
- 入学式・卒業式などの行事の準備 など
が挙げられます。
私立学校の場合には、生徒募集のために学校説明会を開いたり入学試験を行うため、生徒募集や広報の仕事もあります。
営業関連職
教育関連の業界はもちろん、異業界へ転職する場合に多いのが営業関連への転職です。
具体的には、個人向けのカウンセリングの営業職や、人材関連企業のキャリアアドバイザーなどへの転職がよく見られます。
営業職には顧客の要望を的確に聞くヒアリング能力や、ものごとをわかりやすく伝えるプレゼンテーション能力が求められます。
直接こうした経験があるわけではないですが、こうしたことが出来るだろうという適性があると判断され、転職される方が多いようです。
また、学校向けの商材(例えば学校の業務支援ツール)を扱っている会社の場合、学校への営業が必要になり、教員としての勤務経験が顧客理解につながり、具体性のある提案につながると判断され、有利に働くこともあるでしょう。
カスタマーサポート等
カスタマーサポートは、顧客からの問い合わせに対応する仕事です。「お客様窓口」や「コールセンター」などと呼ばれることもあります。
カスタマーサポートは企業の窓口として多くの顧客と接することになるため、一人一人のニーズを丁寧にヒアリングするコミュニケーション能力が必要になります。
丁寧なコミュニケーションが出来る適性があると判断され、こうした仕事に転職される方もいらっしゃいます。
転職市場における教員の評価
冒頭で触れた、「教員の転職が難しい」と言われる理由を解説します。
もちろん全ての教員に当てはまるわけではありません。ただ、下記のようなイメージを持たれてしまっているという前提は知っておくとよいでしょう。
数字への意識が弱い
教員は、集客や売上といった数字を意識することがあまりありません。
こうした経験が、ビジネスで求められる成果を追求する姿勢が弱いのではないかという懸念に繋がります。
自己PRなども定性的なものが多く、こうした印象を抱かれてしまうようです。
ビジネスパーソンとして未成熟
- コミュニケーションスタイル
- スタンス
中途採用において企業は、即戦力を求めます。仮に若手といえど、ビジネスのコミュニケーションやスタンスは身についているものとして採用を行います。
こうした点において、不足があると思われてしまうことが多いようです。
結論から話す、要点をまとめる、といったビジネスで重要なコミュニケーションや、自分のスキルで顧客や他者に貢献しようというスタンスが見についていないと判断されてしまう方が多いようです。
ITスキルが乏しい
教員は、ITスキルが不足しているとみなされることも多いです。
学校現場のIT化が進んでいない場合、企業では当たり前に使われるツール等の利用経験が乏しく、キャッチアップに時間がかかるのではないかと懸念されてしまうこともあります。
上記のような評価は一般論で、もちろん数字への意識が強い方や、高いITスキルを持つ方もいらっしゃいます。
そうした場合、積極的にそういった内容をアピールするのがよいでしょう。
※教師の転職が難しい理由や、それを踏まえた転職のコツを以下の記事に、より詳細にまとめています。
教員からの転職で活かせるスキルや経験
教員からの転職で活かせるスキルや経験は、希望する職種・企業によって異なります。ポジションによっては、教員経験を活かせるものもあります。
教育事業者は教員経験自体を評価することも
教育業界で転職する場合、特に学校現場にサービスを提供している企業や、教員にサービスを提供している企業の募集では、教員経験が評価されやすいです。
学校現場での働き方や意思決定の行われ方は、外部の企業からすると想像しづらいため、そうした環境での勤務経験・実感がある方は歓迎されます。
また、特定の地域や教科の指導経験が求められることもあり、そうした場合、スキルや経験が直結するといえるでしょう。
指導力、プレゼン力→講師・インストラクター
教室で授業を行う教師は、物事をわかりやすく説明することが得意な人が多いです。
これは、講師業や人前で話す仕事においては重視されるスキルです。プレゼンテーションなどで役に立つ汎用的なスキルでしょう。
教材研究・教科指導の経験→教材制作・教材開発
例えば教科書やテキストを制作する場合は、実際に教師が授業をすることを想定して作成しています。
教師経験を持つ人の声を反映させることができるのは強みです。
また、教師が授業をする前には教材研究を行い、実際に教える内容の背景知識などを深く理解する必要があります。
このような過程で教科への専門的な知識を蓄えてきた教師の経験は、教材開発で活かすことができます。
コミュニケーション能力
教師は、日々様々な生徒と対話したり、また学校全体で連携して教育活動を行う機会が多く、人とコミュニケーションする機会が豊富にあります。
また、共感力、説得力、場の空気を読める等のコミュニケーション能力が求められます。
こうしたコミュニケーション能力は、職種を問わず求められます。
※子供や学生相手のコミュニケーションでビジネスのコミュニケーションが弱いと判断されることもあるので、選考時のコミュニケーションは気をつける必要があります。
教員から転職!年代別の傾向
次に教員から転職した際のキャリアプランについて、年代別に紹介していきます。
20代で転職する場合
20代前半で転職する場合、企業はいわゆる「第2新卒」として扱うため、具体的な業務経験やスキルよりもポテンシャルを重視して採用することが多いです。
もちろん営業職を希望する場合に、営業経験を持っている人の方が有利にはなりますが、教師だからといって不利にはなりません。
20代後半で転職する場合は、企業も経験やスキルを求めるようになります。
教育現場で身に着けたスキルを直接活かせる仕事もありますし、直接はつながらなくてもそこで身に着けたスキルを応用できる可能性があります。
採用側がどのような人物像を求めているのか分析し、自分の能力や熱量を伝えることができれば、未経験分野でもチャレンジすることは可能です。
30代で転職する場合
30代で転職する場合、教育業界や教師と似た業務内容の講師職など、何かを教えてきた経験が生かせる求人への転職であれば、よい条件で転職することも可能です。
また、職種自体の直接の経験はなくとも、今までの経験と共通の部分、活かせる部分をうまく抽出し、アピール出来ると、未経験であっても良い条件での転職につながる可能性があります。
ただ、一般的には、30代以降の教師から未経験職種へ転身できる可能性は低いです。
30代になると給与が上がっていることも多く、未経験者を採用するのであれば、給与相場の低い20代を採用しようという企業が多いためです。
仮に未経験の職種に転職出来たとしても、給与は下がることがほとんどでしょう。
40代以降で転職する場合
40代を超えると、転職自体の難易度が上がります。
これは教員の方だけではなく、一般企業に勤めている方も同じです。
40代以降の場合、募集する企業の要件も具体的になり、募集する人数も限られます。
求人に対してマッチングする人数が少なくなっていくため、転職の難易度は上がります。特に未経験職種や業界に転職することは難しいです。
40代を過ぎて転職したい場合、自身が教師として培った経験やノウハウがいかせる教育業界への転職が現実的な選択肢と言えるでしょう。
より良い条件での転職を考える場合、プレイヤーとしての業務というよりは、マネジメント、組織を率いて結果を出した経験などをアピールする必要があるでしょう。
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