教員を辞めたいと思ったら読む記事の完全版／円満退職のコツや転職活動の進め方

理想を持って教員になられる方は多くいらっしゃいます。一方で、ギャップを感じたり、違う道に進みたいと考えるようになり、転職をする方も少なくありません。

弊社は、教育業界専門の転職エージェントとして、これまで多くの教師・教員の方の転職の支援をしてきました。

中途採用を行っていらっしゃる企業様との付き合いも多く、教員の転職市場での評価・評判を伺うことが多いです。

この記事ではそういった情報を元に、

• 教員を辞めたいとお考えの方に多い理由
• なぜ教員の転職は難しいと言われるのか
• 教員を辞めたいと思ったときの対処法
• 円満に退職するためのポイント
• 教員が転職するにはどうすべきなのか

をまとめました。

※経歴やキャリアの方向性は人それぞれです。具体的な相談は無料の面談でお伺いしていますので、お気軽にお申し込みください。

教師・教員・先生をやめたい理由に多いのは

多くの教員の方が、現職の退職を検討しご相談にいらっしゃいます。

もちろん個々人によって、状況は異なりますが多くの方が退職・キャリアチェンジを検討する理由は以下のようなものが代表的です。

勤務時間・休日などの条件

最も多いのが勤務時間の長さ、休日が取れないという理由によるものです。

近年メディアでも取り上げられていますが、教員は授業・授業準備、部活動、保護者対応、また多くの雑務に時間を要し、長時間労働を余儀なくされています。

こうした長時間勤務に体力的・精神的に限界を感じ、退職を検討される方は非常に多いです。

また、学校にもよりますが、IT関連の仕組みが整っていなかったり、アナログの作業にこだわったりといった以前から続く慣習によって長時間労働が引き起こされており、そうした環境に失望している方もいらっしゃいます。

人間関係のストレス

次に多いのが人間関係のストレスです。大別すると以下の3つに分けられます。

生徒指導

生徒との関係性の構築、進学実績、学級崩壊など、生徒指導に関連する悩みです。

教師という仕事柄、生徒指導に関する悩みはお持ちの方が多いようですが、それだけで転職や退職を考えているというよりは、あくまで理由の一つとされる方が多いように感じます。

保護者対応

いわゆるモンスターペアレンツの理不尽な要求に悩まされている方も多くいらっしゃいます。

教職員との関係

意外と多いのが同僚の教職員との関係に悩まれる方です。特に管理職（教頭・校長）の方や先輩・ベテランの先生との関係性に悩む、若手の先生が多くいらっしゃいます。

教職員・管理職の方と良い関係が築けていない場合、上記の生徒指導や保護者対応に悩んだ際にも良いサポートやアドバイスが受けられず、状況が悪化してしまうこともあるようです。

給与などの待遇

給与・収入が理由であることも多いです。

後述しますが、特に非常勤や時間講師の方が特に給与・収入面を理由に教員をやめたいと考えることが多いようです。

正規の職員・教員の方は、高収入というわけではありませんが、平均的な給与水準ではあります。

むしろ一部の一般企業・業界よりは給与水準が高いこともあり、転職時に年収が下がってしまう可能性もあります。

将来性・スキル

30代前半くらいまでの若手教員に多いのが将来性・スキルによるものです。

今のまま教員を続けても将来性がないのではないか、自分自身が成長していないのではないか、スキルが身についていないのではないかということを気にかけて相談される方もいらっしゃいます。

現状に大きな不満があるというよりも、このまま続けていてよいのだろうかと悩まれていらっしゃいます。

上記、

• 「勤務時間・休日」
• 「人間関係のストレス」
• 「給与・収入」
• 「将来性・スキル」

が教員が辞めたい、退職したいと考える、代表的な理由です。

雇用形態によっても辞めたい理由は異なる

上述の「教員を辞めたい理由に多いのは」でも簡単に触れましたが、教員といっても非常勤講師として働かれている方と、正規の職員・教員として働かれている方では、やめたいと考える理由も異なります。

非常勤教員・時間講師の場合

非常勤・時間講師の場合、給与・収入水準が低く、収入を上げたいと考える方が非常に多くいらっしゃいます。

また、期間限定の契約、今後も正規への登用の期待がないといったことから、将来性や今後のキャリアを考え、退職を考える方が多いです。

正規教員の場合

正規の教員の場合、「給与・収入」よりは、「勤務時間・休日」「人間関係のストレス」「将来性・スキル」でやめたいと考える方が多いです。

教員を辞めたい方の選択肢

ここからは「教員を辞めたい」と思っている方に向け、今考えるべきことと具体的な選択肢をご提案します。

やめたいと思った時の対処は転職がベストとは限らない

冒頭でも述べたように、弊社は教育業界専門の転職エージェントを運営しており、多くの教員の方の転職支援を行ってきました。

一方で、多くの方に「転職しないほうがいい」「時期を改めたほうがいい」といったアドバイスも行ってきました。

何となく教員をやめたいと考え、何となく転職活動を行い、転職するというのはミスマッチの原因になり、本人にとっても企業にとってもプラスになりません。

転職を後悔しないためには、

• やめたい理由
• それはやめなければ叶えられないことなのか（やめたほうが叶えやすいことなのか）
• どういう状態になったら良いのか

を言語化するのが良いでしょう。

その結果、辞める必要はないと判断するのであれば、現職の中で何か変えてみることから始めてみてはいかがでしょうか。

※現職に固執する必要はありません。体調を崩しては元も子もありませんので、無理はせずに判断されてください。

熟考した結果、やめた方がよいと判断したのであれば、次のキャリア・転職先を考え始めましょう。

ここでは具体的な選択肢として、

• 教員を続ける
• 転職する

の2つを挙げ、それぞれの行動指針をご紹介します。

教員を続ける

教員を続けるという選択です。

辞めたいと思われた理由が不明瞭な場合や、改善したいことが具体的でない場合などは、「一旦続けてみる」という選択をするのも1つの方法です。

転職する

転職をされる決断に至った場合は、

• 退職交渉（時期や引継ぎの相談）
• 転職活動

を開始することとなります。

転職活動は働きながら行うか、退職後に行うかの、大きく2つに分かれます。

働きながら転職活動を行うことのメリットは現職と比較ができる点、意思決定を焦らずにしやすい点などがあります。

一方で、書類作成や面接にはある程度時間がかかります。多忙な教員の方は働きながらの活動は難しい場合もあるでしょう。

ご自身の進めやすい方法を選んで、転職活動を開始することとなります。

教員が円満に退職するためのポイント

ここからは転職をする決断をされた方向けに、円満退職のためのポイントを紹介します。

ポイントを押さえて、「立つ鳥跡を濁さず」で円満退職を目指しましょう。

学校には年度（4～3月）の考え方があります。

担任をお持ちの教員の方は特に、年度末に退職をされるのが最もスムーズです。

退職の意思を伝えるタイミング

年度末に退職される場合は、10～11月頃の管理職との面談で伝えると良いでしょう。

年度末以外に退職される場合は、遅くとも退職日の3か月前までに伝えるようにしましょう。

同僚や事務職員、学年チームの方々への報告は、管理職の後にしましょう。

退職理由の伝え方

伝え方のポイントは「正直に退職理由を伝える必要はない」ということです。

例えば「残業が多い」「部活顧問がしんどい」等、外的でネガティブな理由を伝えてしまうと、引き止められる可能性が高いです。

例えば「教員よりもやりたいと思える仕事が見つかった」など、ポジティブで内的な要因は引き止められにくく、受け入れてもらいやすいでしょう。

実際、退職を考えた理由は1つではなく、複数の理由が重なっている場合も多いです。

なるべくポジティブな理由を選んで伝えるようにしましょう。

教員の退職交渉時によくある質問

ここからは学校に勤める教員ならではの、退職交渉時によくある質問と回答をご紹介します。

年度途中だが退職したい

制度上は、年度途中でも退職できます。

自治体や学校によりますが「1か月前までに退職を申告すれば可」とされていることが多いようです。

ただ、「教員が円満に退職するためのポイント」で述べた通り、年度末での退職がスムーズではあります。

何らかの事情で年度途中に退職される場合は、できる限り真摯に、周囲の理解を得られるよう退職理由を説明されると良いでしょう。

引き止めにあった

退職を申し出た際に、「～～したら残ってくれる？」「～～まではいてくれないと困る」等と引き止めに合うことがあります。

引き止めに合って決意が揺らぐのであれば、一度立ち止まってみても良いのかもしれません。

ただし、引き止めの際に言われたことが本当に実現されるかは定かではない（口約束というパターンもある）ことを忘れないでください。

退職する意思が揺らがないのであれば、はっきりと「〇月で退職させてください」と伝えるのみです。

引き止めに合いにくい退職理由は「教員が円満に退職するためのポイント」でご紹介した、退職理由の伝え方をご参考ください。

「退職はできない」と言われた

管理職に退職の意向を伝えた際に、「退職できない」と言われたとお悩みの方がたまにいらっしゃいます。

強めの口調で言われてしまうと、「そうなのかな」と思われてしまうこともあるでしょう。

退職は権利ですので、退職できないということはありえません。

「退職できない」と言われた方と交渉を続けるのは難しい場合もありますので、関係性等にもよりますが、別の方に申し出るのも良いでしょう。

教員の代表的な転職先

退職を決意された方や、転職を考え始めた方に、

• どういう職種がいいのかわからない
• そもそもどういう職種があるのかわからない
• 教員経験を活かして働ける仕事があれば教えてほしい

というご質問をよくいただきます。

今回は、教員の代表的な転職先例として、

• 学習塾、スクール運営企業
• 教材制作関連企業
• 人材関連企業

の3つを紹介します。

学習塾・スクール運営企業

教員から転職する際、最も一般的な転職先は、学習塾や各種スクールです。

学習塾や各種スクールの仕事は教員の仕事と親和性が高く、経験が活きやすいです。

学習塾は教室に社員が必要で、運営上人材の必要性が高いため、求人も積極的に行っています。

• 授業を担当する講師
• 教室をマネジメントする教室長・スクールマネージャー
• 各種スクールで接客を担当するスクールカウンセラー

といった職種に転じる方が多いです。

教材制作関連企業

数は多くありませんが、教員から教材制作を行う企業に転職される方もいらっしゃいます。

教材制作に関わる求人は、明確な採用要件（経験）を定めていることが多く、適した経験をお持ちの方であれば歓迎されやすいです。

一方で教材制作に関わる求人は市場に出回る数が少なく、未経験での転身は難易度が高いと言われます。

人材関連企業（人材紹介会社など）

教育関連の仕事にこだわらず、人の転機にたずさわる仕事がしたいと考え、人材関連企業に転職される元教員の方もいらっしゃいます。

人材紹介会社や派遣会社で、求職者を担当する、

• 人材コーディネーター
• キャリアアドバイザー

といったポジションに就かれる方が多いようです。

学校種別、学年、教科、職務、エリア等で選択肢は変化する

上記のよくある転職先はあくまで一般論です。

例えば、教材制作の企業が求人を行う場合、「大学受験向けの英語教材を作成できる人がほしい」というニーズが発生します。

その際は、英語の指導の経験があり、大学受験対策などを行ってきたといった経験は武器になりますが、それ以外の教科や学年、学校種別の経験は評価されないでしょう。

具体的には下記のような観点で、求人は絞り込まれていることが多いです。

• 学校（小学校、中学校、高校、専門学校、大学など）
• 担当学年、担当職務（受験指導、進路指導など）
• 教科（国語、算数、数学、理科、社会、英語などなど）
• エリア（地域特有の受験に関する知識など※特に高校入試）
• マネジメント経験

教員としての経験がざっくりと評価されるわけではなく、上記のような具体的な経験が問われます。

年齢によっても教員の転職先は変化する

教員に限ったことではありませんが、年齢（社会人経験）によって可能性のある求人、ポジションは大きく変化します。

ここでは、

• 第2新卒（社会人1～3年目）
• 20代中盤～30代前半
• 30代中盤以降

の3つに分けて紹介します。

第2新卒（社会人1～3年目）はポテンシャルでチャンスが多い

22〜25歳程度の方は、転職市場では第2新卒と分類され、ポテンシャルでの採用が多いです。

教育とは関係のない業界にも多くチャンスがあります。

一方で、経験を要求される教材制作・コンテンツ制作のようなポジションでは通過が難しいでしょう。

20代中盤～30代前半は未経験職種は最後のチャンス

20代中盤から30代前半になると、社会人としての実績やスキルを求められます。

未経験募集においても対象にはなりますが、選考の難易度はあがります。

異業種や異職種に転じたいという場合は、出来るだけ早めに決断されるのがよいでしょう。

30代中盤以降はスキル・経験が活かせるポジション

30代中盤以降では、未経験職種への転職は可能性が限りなく小さくなります。

一方で、今まで培った経験やスキルを明確にしておけば、マッチした求人・募集であれば歓迎されやすくなります。

教員の転職が難しいと言われる理由

最後に「教員の転職は難しい」と言われる背景を解説します。

実際、他の業界の営業職や企画職といった職業に比べ、転職が難しいのは事実でしょう。

その要因は、

• 転職時期・タイミング（年度途中での転職が困難）
• ビジネス経験がないこと
• 条件の折り合い（年収）

の3点が考えられます。

教員の転職が難しいのは事実ですが、転職ができないわけではありません。

冒頭でご紹介した、教員をやめたい理由が明確で、転職で求めるものがはっきりしていれば、転職は可能です。

教員の転職にEducation Careerを活用したほうがよい4つの理由

弊社は教育業界専門の転職サイト・転職エージェント「Education Career」を運営しています。

その中で多くの教員の転職活動の支援をしてきました。ここでは、転職活動において弊社を活用頂くメリットをご紹介します。

①独自の求人やテーマに合わせた求人を紹介可能

教育業界専門の転職エージェントだから、他のエージェントでは積極的に紹介されないような求人（教材制作／学校営業／スクール運営／各種企画職）もご案内いたします。

• EdTech（教育×テクノロジー）
• STEAM教育
• グローバル人材育成
• 社会人教育

などの関心領域に合わせてご提示することも可能です。

②面談を通した、個人にとってよりよいキャリアを提案

弊社では、弊社オフィスにお越しいただくか、電話／ビデオ通話等での面談を必須としています。

面談を通じて、

• 教材作成や企画にチャレンジしたい
• 年収をあげたい
• 土日休みの仕事がしたい
• 夜遅い勤務を日中勤務にしたい

といった要望、条件を伺った上で、よりよいキャリアの選択肢を提示するためです。

※ご紹介可能な求人はご経歴や、タイミング・時期によって変動いたします。状況によっては転職をおすすめしないこともあります。

③豊富な実績を元に、書類作成、選考対策をサポートします

• 学校の先生／教員
• 学習塾の講師や教室長
• 各種の教材制作／編集
• 教育関連業種での営業
• ITエンジニア
• 異業界から教育業界への転身

などなど多くの方々の教育業界での転職を支援しております。

出身の職種特有の書類の作成や面接対策も行っています。

教育関連の企業に興味はあるが、知識や経験がなくどのようにするべきかわからないという方は、弊社にご相談頂ければコツやポイントをお伝えします。

④利用は無料！相談＝転職ではなく、中長期的なキャリア相談も可能

弊社のご利用は全て無料です。

また、転職相談・面談を行ったからといって、求人に応募しなければいけないわけではありません。

ご要望やタイミングに合わせて、転職活動の開始時期等もアドバイスさせて頂き、支援いたします。

今すぐではないが、今後考えているという方のキャリア相談も歓迎しておりますので、お気軽にご相談ください。

早期の活動開始と事前準備が転職成功のカギ！お早めに相談ください

ご自身が納得され、条件的にも満足出来るような転職活動を行うには、

• 情報収集
• 選考の対策

が欠かせません。

ただ弊社の感覚値、90%以上の方の準備が不足しています。

準備を行えば採用につながる可能性がある場合でも、準備不足によりお見送りになってしまうケースがあります。

転職エージェントを活用頂ければ、本人では気づきづらい、もったいないミスも避けることが出来ます。

特に弊社は、教育業界における実績が多数ございますので、業界特有、個別の企業に対する対策を行えます。

ただ、高い品質での面談を行うため、面談数は限定で行っています。

面談ご希望の方は、出来るだけお早めに以下のフォームよりご相談ください。