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2018-03-06 2020-07-01

教育業界の年収の高い仕事について解説

「教育業界での仕事に興味はあるけど、給与や年収が低いんじゃない?」と考えていらっしゃる方も多いようです。

しかし、この考えは誤解で、教育業界にも年収の高い仕事はあります

年収が高い仕事はその分、

  • スキル
  • 経験
  • 責任の範囲

など求められるレベルが高くなることも多いため、機会を得るのは簡単ではありません。それでも、明確なスキルや活かせる経験があれば、年収の高い(向上が期待出来る)仕事は多くあります。

この記事では、教育業界で年収の高い仕事・求人、求められるスキルや経験についてまとめています。

また、どのように年収が決まるのかにも触れます。

最後まで読んで頂くと、教育業界には年収の高い仕事にはどんなものがあるのか理解出来るようになります

個人のスキルだけで年収が決まるわけではない

教育業界での年収の高い仕事について解説する前に、年収が決まる考え方を解説します。必要無い方は読み飛ばして頂いて構いません。

転職やキャリアの相談にのっていると、とにかくスキルや経験を高めれば年収があがると考えている方がいらっしゃいます。

しかし、どれだけスキルを高めても年収が上がる可能性が低い場合があります。

それは年収がスキルで決定されるわけではないからです。

年収が決まる要素は、影響の高い順に

  1. 業界・業種
  2. 個社の給与相場(業界シェアとおおよそ連動)
  3. 役職
  4. 職種

となります。

年収に最も大きな影響を与えるのは、業界・業種です。

コンサルティング、金融、医療業界などは、平均年収が高く、介護や飲食等のサービス業は年収が低いことが多いです。

これはビジネスの構造として、人件費にどの程度配分できるかによって決まります。同じ業界で平均から大きく離れた年収は出しづらいです。年収の低い業界・業種から年収の高い業界・業種に転職すれば年収は上がりやすく、逆の場合年収が下がる可能性が高いです。

その次に影響するのが、個社の給与の相場です。もちろん例外はありますが、特定業界の中のシェアが高い企業が、給与が高い傾向にあります。業界トップの企業は製品の価格が最も高く(粗利が高く)、人件費に配分できる原資が多いためです。

その後に、役職、職種と続きます。つまり、個人のスキルを高めて、役職を高めることは、業界や業種、個別の会社の給与相場よりも影響度が低いです。

上記が起きるのは、社員の給与・人件費にどの程度割けるかという資源の分配の話で、個人の力で変えるのは困難です。

年収を考えるにあたってはこうしたルールを理解しておいたほうがよいでしょう。

ベネッセへの転職活動を始める前に必見!教育業界専門エージェントによるまとめ

▶教材開発・教材制作の仕事に転職!求人企業や募集、求められるスキルは?

教育業界は年収が低いのではないか?

「教育業界は年収が低い」という考えは、正確ではありません。

教育業界にも年収の高い仕事はあります。

具体的な年収の高い仕事に関しては次の見出しで解説します。

教育業界は年収が低いというイメージは、学習塾の講師や教室長・スクールマネージャーや非常勤講師などの影響でしょう。

こうした職種の募集が、教育業界では最も多く、年収相場も300~400万円前後のため、年収が低いイメージになってしまっているのだと思います。

ただ講師や教室長・スクールマネージャーの中にも年収500万円や700万円を超える求人もあります。

教育業界の年収の高い仕事

教育業界の年収の高い仕事には、いくつかのパターンがあります。

  • 業界大手企業の求人
  • 成長中のベンチャー企業の求人
  • マネジメントポジション
  • 個人でのハイパフォーマー

上記のパターンを順に解説します。

業界大手企業

教育業界という大きな括りはもちろん、それ以外にも、学習塾、予備校、オンライン教育、研修、語学など、細かく市場を分けたなかでのシェアが高い企業も含みます。

こうした企業は利益率が高い企業も多く、従業員への配分が大きい可能性も高いです。上場している企業であれば、社員の平均年収や平均年齢は公開されています。

そうしたデータも参考にしてみるのがよいでしょう。

▶教育業界の平均年収は!?教育業界に転職するなら見ておきたい平均年収ランキング

成長中のベンチャー企業

また、成長中のベンチャー企業も比較的年収の高い仕事があります。

ベンチャーは年収が低いと考えていらっしゃる方も多く、当てはまることも多いのですが、近年ではベンチャーキャピタルなどから資金調達を行い、優秀な人材を確保するために給与水準が高いベンチャー企業も増えています。

ビジネスモデルによりますが、従来の教育関連企業の非効率な部分を改善し、高い収益を出している企業もあります。こうした企業は高年収で人材を募集していることが多いです。

▶教育ベンチャー・スタートアップのまとめ!分類方法やM&A、資金調達状況も

マネジメントポジション

前述の2つは会社によるものでしたが、年収を上げる一般的な方法の一つが、マネジメントポジションにつくことです。

営業であれば営業マネージャー、教室長・スクールマネージャーであれば、エリアマネージャーなど、管理職になると給与水準はあがります。

個人でのハイパフォーマー

また、個人で高い業績を出せる方に、高い年収を提示される仕事もあります。インセンティブの多い個人型の営業と、講師職です。

講師職は高難易度の受験対策(難関校・中学受験等)や医学部受験などの対策が出来るポジションは比較的年収が高いです。

教育業界で年収の高い仕事に転職する際に必要な経験やスキルは?

どのような仕事でも必要とされる、

  • コミュニケーション力
  • 論理的思考力
  • チャレンジ精神
  • リーダーシップ

などは前提として求められます。

加えて、それぞれのポジションで定められた採用要件を満たす経験・スキルを身に付けておくことが重要です。

事前に求人票や企業HP、転職エージェントなどから情報を集めておくとよいでしょう。

若手の募集の場合、経歴(卒業学校名、勤務先)が重視されます。企業はポテンシャルで判断せざるを得ないため、学歴・勤務先などの情報を参考にします。

一方で、マネジメントやハイパフォーマー向けのポジションで、採用の可否を決めるのは、過去の職務上の経験や実績です。

学歴、保有資格などの重要度は下がります。

仕事の中でどういった役割を担い、どのような実績を残しているかということが大きく影響します。

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