教育コンサルタントに転職したい人がはじめに見ておくべき基礎知識

「大学や高校のコンサルをやってみたい！」、「勉強や学習に悩む子供に対してサポートするような仕事がしたい」とお考えの方もいるのではないでしょうか。

教育関係の仕事の中でも、「教育コンサルタント」は人気の職業です。

しかし、「教育コンサルタント」は個人や企業によって指し示すものが、大きく異なり、仕事内容やどういった能力が必要なのかははっきりしていません。

この記事では、教育コンサルタントに転職したい、関心がある人のために、教育コンサルタントの仕事内容や必要な能力、やりがい、年収などについてまとめています。

最後まで読んでいただくと、教育コンサルタントはどんな仕事で、教育コンサルタントになるにはどうすればよいかが理解出来るようになります。

教育コンサルタントは教育機関向け、個人向けの2つがある

教育コンサルタントは、大別すると

• 学校や学習塾などの教育機関向けのコンサルタント
• 一般家庭や個人を対象としたコンサルタント

に分けられます。

教育コンサルタントには、明確な言葉の定義がありません。

そのため、使う企業や団体、教育機関によって意味する内容が異なります。

教育コンサルタントという言葉で指すものが変わることが多いので、コミュニケーションにギャップが起こりやすいです。

教育機関向けのコンサルティングの話をしているのか、個人向けのコンサルティングの話をしているのか、注意しましょう。

教育機関向けのコンサルタントの仕事内容

学校法人や学習塾など教育機関向けにコンサルティングを行う教育コンサルタントの仕事内容を説明します。

下記4つに分類していますが、全てを行う場合、いくつかを同時に行う場合もあります。

例えば、集客とカリキュラムは完全に分けて考えることは出来ません。

学校経営全体に関わる仕事

今後の人口動態や、顧客のニーズ、現在のポジショニングから、どのように経営を行っていくかを企画・立案し提言します。

具体的にカリキュラムや設備をどのように変更していくのか、集客や広報をどのように行うのか、不要なコストをどう削減するのかといった内容を具体的に提案していきます。

学部やコースの統廃合、新設なども提案していくことがあります。

主に戦略コンサルティングファームや、大学などの学校経営を専門としたコンサルティング会社がこういった仕事を担っています。

集客、広報、ブランディングに関わる仕事

顧客の生徒や学生をいかに集めるかを考え、提案を行う仕事です。

一部のブランド校以外は、生徒や学生が少なくなる中で集客に苦戦しています。

その中で、学生や保護者に対して、何をどのように伝えていくべきなのかを支援します。

例えば、

• 広告媒体の選定、予算の配分
• オープンキャンパスや学校見学などのイベント設計
• パンフレット等の制作物の準備

を担います。

広告代理店、教育機関専門の広告代理店や、学生を募集するメディアを運営する企業がこういった役割を担っていることが多いです。

カリキュラム、教育内容、教材に関わる仕事

その教育機関のカリキュラムの設計や教材、教育内容に関連する仕事です。

学校全体やコースなどの全体設計を企画するものから、英語の授業の内容など各授業個別の内容を企画する場合もあります。

どんなカリキュラムをすることが学生の育成につながり、多くの学生を引きつけることになるのかを企画立案し提案します。

教育機関専門のコンサルティング会社、個人事業主としてコンサルティングを行っている方などがこうした役割を担っています。

ファシリティ、ネットワーク等のIT環境を支援する仕事

教育機関の設備に対するコンサルティングを行う仕事です。

校舎の移転や新設の際はもちろん、よりよい学習環境を構築するためのファシリティやネットワークの提案を行います。

教育機関ではICT化が遅れていると言われていますが、その分今後こうした設備やネットワークは変化していくことが予想され、そのタイミングで需要の多い仕事といえるでしょう。

通信会社やオフィス関連機器を提供している企業がこうした仕事を担当しています。

個人向けの教育コンサルタントの仕事内容

個人向けに教育コンサルティングを行う仕事を紹介しています。

個人の学習、勉強をサポートする仕事

学習そのものを指導したり、学習計画を立て、その進捗管理を行います。

また、受験生であれば志望する進路には何が必要か、そのためにやるべきこと、スケジュールの立案を行います。

近年では、授業などは行わず、こうした学習や勉強の支援を中心に行うコーチングを中心に行うサービスが増えています。大学受験や社会人向けの英語学習サービスで顕著です。

各種スクールや学習サービスのフォロー・サポート担当がこういった役割を担うことが多いです。

各種スクールで対面で行うことが主流ですが、最近ではオンラインチャットやビデオツールなどを用いて行われることも増えています。

個人の生活や精神面を支える仕事

個人のメンタル面をサポートする仕事です。

精神的な問題を抱えた人の話を聞き、辛さや状況を理解します。そして、問題の原因を把握し問題を解決するにはどうするかを一緒に考えます。

生徒や学生に加え、そうした保護者に対する支援を行うことがあります。

教育コンサルタントとして分類していますが、カウンセラーとしての認識がより正確かもしれません。

教育コンサルタントに役立つ資格

ICT支援員

ICT支援員とは、教育情報化コーディネータ認定委員会が2013年度から認定を行っている資格で、教育機関のICT化を支援する人材かどうかを認定する試験です。

ICT支援員の役割は、授業や教員研修、校務にわたって、教員・学校と協働してICT活用の支援を行うことです。この資格を持っていると、学校現場におけるICT活用の支援を行うことができるようになります。

教育情報化コーディネーター

教育情報化コーディネータ（ITCE）検定試験は、教育機関などで教育の情報化をコーディネートできる⼈材を認定する制度です。

前述のICT支援員と役割が重複する部分もありますが、コーディネータはより全体のデザインを企画し、ICT支援員はより実務面のサポートが中心となります。

臨床心理士

臨床心理士は個人の精神面のサポートをする場合に必要な資格です。

臨床心理士は学校や病院などの施設で、精神面での悩みや問題を軽くしたり、解決するために、心理療法を行う専門資格です。

資格を得るには、日本臨床心理士資格認定協会が指定している大学院の修士課程を修了する必要があります。

教員免許は必須ではない

教育コンサルタントに、教員免許は必須ではありません。

職務内容によって教員免許が活かせるものもありますが、その他の専門性・業務経験が重要視されます。

学校や学習塾などでの指導、勤務経験は実行力のある提案を考えるうえでも役に立ちます。

教育コンサルタントに必要な能力やスキル

教育コンサルタントになる際に求められる能力やスキルについてまとめます。

募集によって、特定の専門スキルが要求されるため、一概にはいえませんが、下記のような経験は良い評価に繋がりやすいといえるでしょう。

• コンサルティングファームでの経験
• 事業会社での法人営業経験（無形商材が好まれる）
• 個人を相手にした営業・コンサルティング等（高額商材が好まれる）

職務内容により様々ですが、求められやすいものを記載しています。

共通で必要なもの

論理的な思考能力

教育コンサルタントに限ったことではありませんが、コンサルタントには顧客の課題を的確に把握し、それに対して解決策を提案することが求められます。

そのためには、高い論理的思考能力が必要です。

顧客自身も整理しきれていない状況を整理し、問題点は何かを特定し、どういった解決策ができるのかを立案できる必要があります。

またこうした内容を人にわかりやすく伝えることも求められます。

論理的な思考能力は、資格やこうした経験があればよいといったものではありませんが、履歴書や職務経歴書の内容、面接時の話し方などで判断されることが多いです。

合意を形成する力

また、教育コンサルタントには、合意を形成する力も求められます。

論理的に正しい解決策を考えられたとしても顧客や関係者と合意を得られなければ実行できず意味がありません。

顧客に納得いただき、提示した内容をやってみたい・前向きに取り組んで見ようと思ってもらえるためには、顧客が何を求めているのかを汲み取り、どんな内容をどのように伝えるのか臨機応変に対応することが求められます。

こうした能力やスキルを持っていることを伝えるには、面接での話し方はもちろん、顧客や関係者とどのように合意を形成したかといったエピソードを伝えるのが最も有効です。

教育機関向け教育コンサルタント

多数の関係者を巻き込む力

教育機関向けの教育コンサルタントには、多数の関係者を巻き込み、物事を推進していく力が求められます。

学校などの教育機関は意思決定に関わる人数が多く、複数の組織にまたがることも少なくありません。

そのため、顧客の組織や人間関係を把握した上で、粘り強く多くの関係者を巻き込み、提案内容を練り上げていく必要があります。

分野での高い専門性

教育機関向け教育コンサルタントの仕事内容で触れたように、様々な分野でのコンサルティングが存在します。顧客はそれぞれの分野で高い専門性をコンサルタントに要求します。

集客や広報、カリキュラムなどそれぞれの分野での最新の知識や成功・失敗事例、打ちての豊富さなど高い専門性が必要です。

個人向け教育コンサルタント

個人の成長や感情に寄り添える力

個人向けの教育コンサルタントは、個人の成長や感情に寄り添うことが必要です。

教育機関向けのコンサルタントほど多くの関係者はいませんが、その分個人に対する貢献や共感性が求められます。

解決策を提示する存在としての役割はもちろん、顧客を精神的に支える役割も求められます。

教育コンサルタントの年収は千差万別

教育コンサルタントの年収、収入は勤務先や何の業務を担当するかで大きく異なります。

大雑把な分類になってしまいますが、個人向け教育コンサルタントでは400~600万円、教育機関向けコンサルタントでは500~800万円程度でしょう。

最も高収入が期待できるのは、教育機関向けのコンサルタントで学校経営全体に関わるようなコンサルティングを担うことです。

戦略コンサルティングファームは年収が高いことでも有名ですし、上記の相場よりもかなり高い報酬を得ることが出来ます。

教育コンサルタントのやりがい

教育コンサルタントは責任が大きく、簡単な仕事ではありません。

ただその分やりがいの大きな仕事といえるのではないでしょうか。

教育機関向けコンサルタントでは、学校や教育機関に変化をもたらすきっかけになれるでしょうし、教育機関のブランドやポジションを大きく向上することに寄与できる可能性もあります。

個人向けのコンサルタントでは、受験などの人生の岐路で貢献出来ますし、顧客の成長を間近で見ることが出来るのもやりがいと言えるでしょう。

人とのつながりや感謝の言葉をもらえる顧客接点があることもやりがいといえるかもしれません。

教育コンサルタントに転職したい人がEducation Careerを活用する4つのメリット

教育コンサルタントになるには、やってみたいと思える求人募集がないかどうか情報収集を行い、興味がある求人があれば、応募していく行動力が重要です。

それには、2つの理由があります。

• 教育コンサルタントの求人は少ない
• 教育コンサルタントの求人は人気

上記2つにより、教育コンサルタントの求人は倍率が高く、募集があってもすぐに採用枠が埋まってしまうことが多いです。

しかし、教育コンサルタントの中でも教育機関向けのコンサルタントは、秘匿性が高く非公開で募集を行っていることが多いです。

弊社は、教育業界専門の転職エージェントで、教育コンサルタントへの転職支援を数多く行っています。

随時、求人企業様からも教育コンサルタントの募集を請け負っています。

現在、求めているような求人募集がない場合でも、可能性のある求人がオープンした場合にお声がけすることも可能ですし、どういう経験を積むことが可能性を増やすかというご相談にのることも出来ます。

ここでは、転職活動において弊社を活用頂くメリットをご紹介します。

①独自の求人やテーマに合わせた求人を紹介可能

教育業界専門の転職エージェントだから、他のエージェントでは積極的に紹介されないような求人（教材制作／学校営業／スクール運営／各種企画職）もご案内いたします。

• EdTech（教育×テクノロジー）
• STEAM教育
• グローバル人材育成
• 社会人教育

などの関心領域に合わせてご提示することも可能です。

②面談を通した、個人にとってよりよいキャリアを提案

弊社では、弊社オフィスにお越しいただくか、電話／ビデオ通話等での面談を必須としています。

面談を通じて、

• 教材作成や企画にチャレンジしたい
• 年収をあげたい
• 土日休みの仕事がしたい
• 夜遅い勤務を日中勤務にしたい

といった要望、条件を伺った上で、よりよいキャリアの選択肢を提示するためです。

※ご紹介可能な求人はご経歴や、タイミング・時期によって変動いたします。状況によっては転職をおすすめしないこともあります。

③豊富な実績を元に、書類作成、選考対策をサポートします

• 学校の先生／教員
• 学習塾の講師や教室長
• 各種の教材制作／編集
• 教育関連業種での営業
• ITエンジニア
• 異業界から教育業界への転身

などなど多くの方々の教育業界での転職を支援しております。

出身の職種特有の書類の作成や面接対策も行っています。

教育関連の企業に興味はあるが、知識や経験がなくどのようにするべきかわからないという方は、弊社にご相談頂ければコツやポイントをお伝えします。

④利用は無料！相談＝転職ではなく、中長期的なキャリア相談も可能

弊社のご利用は全て無料です。

また、転職相談・面談を行ったからといって、求人に応募しなければいけないわけではありません。

ご要望やタイミングに合わせて、転職活動の開始時期等もアドバイスさせて頂き、支援いたします。

今すぐではないが、今後考えているという方のキャリア相談も歓迎しておりますので、お気軽にご相談ください。

早期の活動開始と事前準備が転職成功のカギ！お早めに相談ください

ご自身が納得され、条件的にも満足出来るような転職活動を行うには、

• 情報収集
• 選考の対策

が欠かせません。

ただ弊社の感覚値、90%以上の方の準備が不足しています。

準備を行えば採用につながる可能性がある場合でも、準備不足によりお見送りになってしまうケースがあります。

転職エージェントを活用頂ければ、本人では気づきづらい、もったいないミスも避けることが出来ます。

特に弊社は、教育業界における実績が多数ございますので、業界特有、個別の企業に対する対策を行えます。

ただ、高い品質での面談を行うため、面談数は限定で行っています。

面談ご希望の方は、出来るだけお早めに以下のフォームよりご相談ください。

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