社会人が教員免許を取得する3つの方法！必要な費用や時間を徹底解説

学生時代に教師という仕事に憧れながらも教員免許を取得せず、社会人として働きながら、教師になりたいと思いはじめる方は意外と多いものです。

実際に働きながら教員免許を取得し、学校で教えている方もいらっしゃいます。

この記事では社会人になってから教員免許を取得する方法を説明します。

社会人が教員免許を取得する3つの方法

社会人が教員免許を取得するには、

1. 大学等で普通教員免許状を取得する
2. 教員資格認定試験を受ける
3. 特別免許状を取得する

という3つの方法があります。

※既に教員免許を取得する方法が決まっている方は、次項以降で具体的な方法を説明していますので飛ばしてご覧ください。

1. 大学等で普通教員免許状を取得する

これは教員免許を取得する一番メジャーな方法です。

教員の普通免許状を取得するには、原則として大学・大学院・短期大学のいずれかを卒業する必要があります。

高卒で社会人になっている場合、大学または短期大学に入学して必要な単位を取得したのち卒業することが必要です。

既に大学を卒業している場合、

• 大学に再度入学して教職になるための課程を卒業する
• いくつか単位を持っている場合には「科目等履修生」として必要な科目だけ履修する

選択肢があります。

また、通信制大学に通うという方法もあります。

2. 教員資格認定試験を受ける

「教員資格認定試験」は、大学等で教職課程を修了していなくても、教員として必要な資質・能力を持つと認められた人が教員として働ける機会を提供するために、文部科学省が開催している試験です。

現在は、

• 「幼稚園教員資格認定試験」
• 「小学校教員資格認定試験」
• 「特別支援学校教員資格認定試験」

が行われています。

※中学校と高等学校の認定試験は行われていません（2019年12月現在）。

認定試験に合格した場合は、合格証書を元に居住している都道府県の教育委員会に申請をすることでその学校種の普通免許状を取得できます。

「幼稚園教員資格認定試験」に合格した場合→「幼稚園教諭二種免許状」

「小学校教員資格認定試験」に合格した場合→「小学校教諭二種免許状」

「特別支援学校教員資格認定試験」に合格した場合→「特別支援学校自立活動教諭の一種免許状（資格障害教育または言語障害教育）」

※この免許状を取得すると、特別支援学校・学級において視覚障害者または言語障害者の自立活動を担当できます。

上記の免許状を取得した後、教員採用試験に合格すると教員として働くことができます。

3. 特別免許状を取得する

「特別免許状制度」とは、教員免許状を持っていないものの優れた知識や経験を持つ社会人が教員として学校で働くことで、学校教育の多様化・活性化を促進する目的で導入された制度です。

小学校、中学校、高等学校の全教科および特別支援学校における自立教科を担当することができます。

都道府県教育委員会が行い、その人物の学力や経験、意欲をみる「教育職員検定」に合格すると授与されます。

海外経験が豊富な社会人が英語科の特別免許状を取得したり、パティシエが家庭科の特別免許状を取得したりといった事例があります。

活用の拡大が推進されており、特別免許状の授与件数は増加傾向にあるようです。

▶教員採用試験とは？試験内容や受験資格、社会人特別選考、競争率（倍率）、教員採用試験対策などについて紹介！

教員免許の種類

まず、何の教員免許を取得するか決める

「教員になりたい」と思った場合、

• どの学校でどの教科を教えたいか
• どの免許状を取得するか

を決めます。

そのためには、どんな免許状があるのかという免許状の種類を把握する必要があります。

免許状の基本的な種類

出典：パンフレット「教員をめざそう！」文部科学省

教員免許状は

1. 「普通免許状」
2. 「特別免許状」
3. 「臨時免許状」

の3種類に分かれています。

一番メジャーなのは普通免許状で、ほとんどの教員は普通免許状を持っています。

普通免許状

大学で教職課程を履修し卒業することによって授与される免許状です。

持っている学位と教職課程の単位数の違いによって

1. 専修免許状（修士課程修了程度）
2. 一種免許状（大学卒業程度）
3. 二種免許状（短大卒業程度）

に分かれています。※高等学校の免許状には二種免許状はありません。

特別免許状

先述した、免許状を持たないものの優れた知識経験を持つ社会人を学校現場に迎えるために授与される免許状です。

担当教科に関する専門的な知識経験、技能をもっていることが条件です。

臨時免許状

普通免許状を取得している者を採用できない場合に限って例外的に授与される免許状です。

助教諭として勤務することができます。

学校種・教科別

免許状は、

• 「幼稚園」
• 「小学校」
• 「中学校」
• 「高等学校」
• 「特別支援学校」

の学校種に分かれます。さらに、中学・高校では教科別に分かれます。

教員を目指す場合には、どの学校種のどの教科を教えたいのかを考えて免許状を取得する必要があります。

幼稚園・小学校の教員を希望する場合は教科別での指導はありません。

幼稚園では保育に関する知識が必要で、小学校では音楽や図画工作を含め全ての教科を指導します。

中学校・高等学校の教員を希望する場合は、教科別の指導です。どの教科の免許を取るかによって取得方法も異なります。

中学校には、

国語・社会・数学・理科・音楽・美術・保健体育・保健・技術・家庭・職業・職業指導・職業実習・外国語・宗教

の教科があります。

高等学校には、

国語、地理歴史、公民、数学、理科、音楽、美術、工芸、書道、保健体育、保健、看護、看護実習、家庭、家庭実習、情報、情報実習、農業、農業実習、工業、工業実習、商業、商業実習、水産、水産実習、福祉、福祉実習、商船、商船実習、職業指導、外国語、宗教

の教科があります。

特別支援学校の教員を希望する場合は、教科別での指導ではなく障害の領域別の指導になります。視覚障害者、聴覚障害者、知的障害者、肢体不自由者、病弱者の領域があります。

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大学等で普通教員免許状を取得する方法

まず一番メジャーな方法である大学で普通教員免許状を取得する方法を紹介します。

教員養成系の大学であればほとんどの免許を取ることができますが、大学によっては取得できる教員免許が限られている場合があります。

大学等で教員免許を取得するには、自分が希望する教員免許を取るための教職課程が設けられているかどうかを事前に確認しましょう。

取得条件

大学で教員免許を取得するには、開講されている教職課程を履修する必要があります。

今までの教職課程は

1. 教科に関する科目：教科内容に関する専門的知識や技能
2. 教職に関する科目：教科指導・生徒指導に関する知識や技能、教育実習の単位など
3. 教科または教職に関する科目：①②の必要単位数を超えて履修した単位

の区分でそれぞれ取らなければいけない単位数が決められていました。

小学校、中学校、高校といった学校種によって履修しなければならない科目は変わりますが、いずれの学校種でも合計59単位以上取得する必要がありました。

しかし、平成31年度に教職課程が新しくなり、合計取得単位数は変わらないものの区分が改正されました。

小学校での外国語教育の導入や、ICT教育の推進を掲げる新し学習指導要領に対応するためです。

改正後の小中高の教職課程では、

1. 「教科および教科の指導法に関する科目」
2. 「教育の基礎的理解に関する科目」
3. 「道徳、総合的な学習の時間などの指導法および生徒指導、教育相談等に関する科目」
4. 「教育実践に関する科目」
5. 「大学が独自に関する科目」

に区分され、それぞれ必要な単位数が決められています。

代表的な3パターン

社会人が大学等で教職課程を履修するには、いくつかの方法があります。

「仕事を続けながら教員免許を取得したい」「短期間で取得したい」「費用を安く抑えたい、」など自分の希望に合わせた方法を選ぶことができます。

大学に入り直す

大学に入り直し、開講されている教職課程を履修する方法があります。

大学の授業は昼間に行われることが多いため、必要単位数をそろえるには仕事を退職・休職する必要があるでしょう。

大学に入学するには、

• 一般入試に合格する
• 社会人入試を利用する
• （既に学士号を持っている場合）学士入学する

などの方法があります。

科目等履修生として通う

すでに大学や短期大学を卒業しており、教職課程の単位もある程度取得している場合には、科目等履修生として必要な単位だけを取るという方法があります。

科目等履修生の場合には入学金や授業料を安く抑えられます。

また、履修する授業が少ない場合には、働きながらの通学も可能です。

科目等履修生制度はほとんどの大学が設けており、入学選考は書類選考のみの場合も多いです。

通信制大学に通う

教職課程を設けている通信制大学に通うという方法もあります。これは仕事を続けたい人や自分のペースで学びたい人に向いている方法です。

通信制大学は一般的な大学よりも学費が安いというメリットがあります。

有効期間

普通免許状には10年の有効期間が定められています。

免許状の有効期間を更新するためには、大学等が開設する免許状更新講習を30時間以上受講し、修了する必要があります。

ただし、教員を指導する立場にある校長や教頭、優秀教員表彰者は更新講習の受講が免除されることがあります。

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教員資格認定試験を受ける方法

大学で教職課程を卒業していなくても、幼稚園・小学校・特別支援学校の教員免許を取得できる機会を保障している「教員資格認定試験」。

それぞれの認定試験の受験資格や試験内容を紹介します。

受験資格

幼稚園教員資格認定試験

高等学校を卒業し20歳以上かつ保育士として3年以上の実務を経験している人

保育士としての勤務経験を持つ人の幼稚園教諭免許状取得を推進するという目的で実施されているため、保育士資格を持っていることが受験資格となっています。

小学校教員資格認定試験

高等学校を卒業し20歳以上の人

特別支援学校教員資格認定試験

大学を卒業した人、または高等学校やその他大学を卒業し22歳以上の人

試験内容

幼稚園教員資格認定試験

教職に関する知識や保育内容の指導法、幼児理解に関する知識を測る筆記試験2科目と、実際に指導案の作成を行う論述式の試験1科目の合計3科目があります。

科目名	内容	試験方法
教科および教職に関する科目（Ⅰ）	教育原理や教育制度など	マークシート式
教科および教職に関する科目（Ⅱ）	保育内容の指導法や幼児理解など	マークシート式
幼稚園教育の実践に関する科目	指導案の作成	論述式

小学校教員資格認定試験

認定試験は「第1次試験」「第2次試験」「指導の実践に関する事項に関わる試験」に分けて行われます。

第1次試験の科目	内容	試験方法
教科および教職に関する科目（Ⅰ）	教育の基礎的理解や道徳・総合的な学習の時間など	マークシート式
教科および教職に関する科目（Ⅱ）	小学校の各教科の指導法、基礎的な教科内容	マークシート式

第2次試験は第1次試験の合格者が受験できます。

第2次試験の科目	内容	試験方法
教科および教職に関する科目（Ⅲ）	小学校の10教科の中から1科目を選び、その専門的な事項と指導法	マークシート式
教科および教職に関する科目（Ⅳ）	音楽、図画工作、体育	実技試験
口述試験	小学校教員として必要な能力全般	口述試験

指導の実践に関する事項に関わる試験は第2次試験の合格者が受験できます。

授業観察、指導案等作成、討論などを行い、小学校教員として必要な指導の実践に関する能力を測ります。

特別支援学校教員資格認定試験

認定試験は「第1次試験」「第2次試験」に分けて行われます。

第1次試験の科目	内容	試験方法
教職に関する専門的事項に関する科目	教職に関する知識	マークシート式
自立活動に関する科目（Ⅰ）	特別支援教育に関する知識	マークシート式

第2次試験は、第1次試験の合格者が受験できます。

第2次試験の科目	内容	試験方法
自立活動に関する科目（Ⅱ）（Ⅲ）	視覚障害・言語障害それぞれの専門的事項	Ⅱは筆記、Ⅲは実技形式
口述試験	自立活動担当教員として必要な能力全般	口述試験

合格判断基準

教員資格認定試験の実施主体である独立行政法人教職員支援機構（NITS）が公表している合格判定基準によると、筆記試験では満点の6割以上を合格とみなしています。

しかし教員採用試験に比べると出題レベルは高めに設定されており、特に「教科に関する科目」ではかなり専門的な出題がされています。

そのため、合格率はそこまで高くありません。

文部科学省の「教職員試験機構説明資料」によると合格率は

• 幼稚園教員資格認定試験：20％～30％ほど
• 小学校教員資格認定試験：15％前後

となっています。

有効期間

教員資格認定試験の合格は10年間有効です。

10年間は合格証書を提示することで免許状の申請を行うことができます。

有効期間を過ぎた場合は、教員免許を更新するときと同じ免許状更新講習を受講しなければなりません。

試験日スケジュール

幼稚園教員資格認定試験

以前は2日間に分けて試験が実施されていましたが、受験者の負担を減らすために2019年度から全ての試験を1日で行うようになりました。

試験時間はマークシート式の試験は50分、論述式の試験は90分です。

2019年度の試験は9月1日に実施されました。

小学校教員資格認定試験

第1次試験、第2次試験、指導の実践に関する事項に係る試験のいずれも、2日間にわたり行われます。

試験は1か月程の期間を空けて行われ、合格者のみが次の試験に進むことができます。

2019年度は、

• 第1次試験：8月31日、9月1日
• 第2次試験：10月12日、10月13日（※台風により中止）
• 指導の実践に関する事項に係る試験：11月中旬～下旬

に実施されました。

特別支援学校教員資格認定試験

第1次試験、第2次試験とも1日で行われます。

第2次試験は第1次試験の約2か月後に行われ、1次試験の合格者が受験できます。

第1次試験の試験時間は、教職に関する専門的事項に関する科目は60分、自立活動に関する科目（Ⅰ）は90分です。

2019年度は8月4日に実施されました。

第2次試験の自立活動に関する科目（Ⅱ）の試験時間は100分で、2019年度は10月6日に実施されました。

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特別免許状を取得する方法

特別免許状制度は平成元年から実施されましたが、当初は年間で10件ほどしか授与されていませんでした。

しかし近年は増加傾向にあり、文部科学省の調査によると、平成29年度は169件授与されています。

このように活用が促進されている特別免許状の取得方法を紹介します。

条件

以下の条件で取得できます。

• 担当する教科の専門的な知識経験・技能を持っていること
• 社会的信望・熱意と識見を持っていること

平成14年に学士要件が撤廃され、大学を卒業していなくても受験することが可能になりました。

• オリンピック代表者（保健体育）
• パティシエ（家庭科）
• 英会話講師（英語）

などに特別免許状が授与されてきた事例があります。

取得手続き

特別免許状の取得手続きは

1. 任用しようとする主体（都道府県教育委員会や学校法人など）の推薦を受ける
2. 都道府県教育委員会が行う教育職員検定に合格する

です。

教育職員検定の合否決定は、都道府県教育委員会から学校教育に関する学識経験者などへ意見聴取が行われます。

有効期間

特別免許状はそれを授与された都道府県においてのみ有効です。

有効な期間は10年間です。

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社会人の教員免許取得にかかる費用・時間

ここまで、社会人で教員になるには「大学等で普通教員免許状を取得する」「教員資格認定試験を受ける」「特別免許状を取得する」という3つの方法があることを紹介してきました。

実際にこれらの方法を用いて教員免許を取得するにはどれぐらいの費用や時間がかかるのでしょうか。

これはどの方法を取るかによって変わってきます。

教員資格認定試験を受ける場合

大学で教職課程を履修していたかどうかなどの事前知識にもよりますが、1年～2年ほど前から勉強を始める必要があるでしょう。

小学校の認定試験を受ける場合には実技試験も必要なので、その対策も必要です。

受験料は25,000円ですが、勉強に必要な問題集の費用や実技のための対策にも費用がかかる場合があります。

ただこの試験では幼稚園・小学校・特別支援学校の教員免許しか取ることができないことに注意が必要です。

特別免許状を取得する場合

自身の経験が認められるか否かが問われるため、免許状取得のためにできる対策は限られているといえます。

しかし都道府県教育委員会から推薦を受けるといった取得手続きにはある程度の時間がかかると考えられます。

大学等で普通教員免許状を取得する場合

これは社会人から教員になる最も一般的なルートと言えます。

このケースでは上で説明したように「大学に入り直す」「科目等履修生になる」「通信制大学に通う」という3つの代表的なパターンがあります。

大学に入り直す場合

費用面では入学金や授業料が必要で、金額は私立か国公立かによって大きく変わります。

文部科学省の「国公私立大学の授業料等の推移」によると、

• 私立大学：入学料約25万円、授業料年間約88万円
• 国公立大学：入学料約23万円、授業料年間約54万円

ほどかかります。

大学に4年間通うか、編入して2年間通うかなどによっても費用は変わってきます。

社会人入学の場合、授業料を安くしている大学もあります。

科目等履修生になる場合

入学金は2～3万円程度、授業料は1単位当たり1万円程度が相場と言えるでしょう。

必要な単位数が少ない場合には費用を安く抑えることができます。

かかる時間も必要な単位数によって変動します。

通信制大学に通う場合

免許取得までに必要な費用として約30万円ほどが相場と言われています。

そのため大学に入り直すよりは安く済むと言えるでしょう。

仕事との両立がうまくできないと単位取得に時間がかかる場合があります。その場合、授業料は年額で加算されるため、費用が高くなる可能性があります。

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公立学校の先生になるには教員採用試験を受ける

ここまで教員免許を取る方法を紹介してきましたが、教員免許を持っているだけでは公立学校の先生になることはできません。

私立学校で教えるためには各学校が行っている教員採用試験に合格する必要があり、公立学校で教えるには各都道府県や政令指定都市の教育委員会が行っている教員採用試験に合格する必要があります。

教育委員会によって試験科目や内容は異なりますが、概ね「筆記試験」「面接試験」「論文試験」などがあります。

教育委員会によっては模擬授業や指導案作成などを実施している場合もあります。

この教員採用試験はかなり難関な試験と言われているため、先生を目指すのであれば試験対策は必須です。

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まとめ

この記事では社会人から教員になるための方法を紹介しました。

学校の先生になるのは簡単ではありませんが、社会人からでも教員にチャレンジできる方法はたくさんあります。

また、現在日本政府は社会人経験のある人を先生として学校で採用することを推進しています。

教員になりたい方は、「社会人から教員を目指す」ことを選択肢に入れてもよいのではないでしょうか。

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