2019-01-24 2023-12-12
教育業界の離職率は高い?企業別平均勤続年数ランキング【2020年版】
教育業界と聞くと何となく激務で、離職率が高いというイメージをお持ちの方がいらっしゃいます。
この記事では、教育業界の企業別の離職率に関する情報をまとめています。
企業毎に正確な離職率を測ることは困難なため、上場企業が開示している平均勤続年数を用いて比較しています。
- 教育業界について研究している
- 教育業界に転職を考えているが離職率が高いときき不安
等といった方は、是非ご覧ください。
※2020年2月時点で最新の有価証券報告書の勤続年数を使用しています。
この記事の監修者
Education Career 編集部
教育業界専門の転職エージェント「Education Career」の編集部です。年間で数百名の教育業界出身者の転職やキャリアの支援を行う転職エージェントとして、教育業界での転職活動やキャリアに役立つ記事を更新しています。
目次
教育業界の企業別、平均勤続年数ランキング
| 順位 | 社名 | 勤続年数 |
| 1位 | 進学会ホールディングス | 28.4 |
| 2位 | 内田洋行 | 18.8 |
| 3位 | 学研ホールディングス | 18.5 |
| 4位 | ウチダエスコ | 17.9 |
| 5位 | 市進ホールディングス | 17.7 |
| 6位 | エス・サイエンス | 16.4 |
| 7位 | 文溪堂 | 15.9 |
| 8位 | ウィルソンラーニングワールドワイド | 15.5 |
| 9位 | ジェイエスエス | 13.9 |
| 10位 | ODK | 13.9 |
| 11位 | ウィザス | 12.3 |
| 12位 | 昴 | 12.1 |
| 13位 | TAC | 11.7 |
| 14位 | ベネッセホールディングス | 11.0 |
| 15位 | ナガセ | 10.5 |
| 16位 | 幼児活動研究会 | 10.2 |
| 17位 | 京進 | 10.1 |
| 18位 | ステップ | 10.1 |
| 19位 | 城南進学研究社 | 10.0 |
| 20位 | 秀英予備校 | 9.8 |
| 21位 | ニチイ学館 | 9.3 |
| 22位 | 早稲田アカデミー | 8.8 |
| 23位 | リソー教育 | 8.6 |
| 24位 | ヒューマンホールディングス | 8.3 |
| 25位 | 東京個別指導学院 | 7.9 |
| 26位 | 明光ネットワークジャパン | 7.9 |
| 27位 | クリップコーポレーション | 7.9 |
| 28位 | 学究社 | 7.8 |
| 29位 | 朝日ネット | 7.4 |
| 30位 | 成学社 | 7.0 |
| 31位 | 翻訳センター | 6.0 |
| 32位 | ビジネス・ブレークスルー | 6.0 |
| 33位 | アイスタディ | 5.7 |
| 34位 | チエル | 4.9 |
| 35位 | スプリックス | 3.9 |
| 36位 | インソース | 3.4 |
| 37位 | LITALICO | 3.3 |
| 38位 | イトクロ | 3.1 |
| 39位 | すららネット | 3.0 |
| 40位 | JPホールディングス | 3.0 |
| 41位 | edulab | 2.6 |
| 42位 | ロゼッタ | 2.6 |
| 43位 | レアジョブ | 2.5 |
| 44位 | ウェルビー | 2.1 |
教育業界44社のうち、平均勤続年数が最も長いのは進学会で28.3年です。
最も平均勤続年数が短いのはウェルビーで2.1年です。
平均勤続年数はあくまで目安、社歴に大きく左右される
離職率を企業別に正確に把握する方法はありませんし、平均勤続年数はあくまで1つの参考として見るのがよいでしょう。
社歴が長く平均年齢の高い企業の勤続年数は長く、社歴が浅く直近での採用を積極的に行っている企業の勤続年数は短くなります。
平均勤続年数の短い企業は、設立から時間が立っていないベンチャー企業が多く、中途採用で直近で入社している方も多いことから、平均勤続年数は短くなります。
ランキング上位3者をみると、
- 進学会ホールディングス:創立1972年、平均年齢52.1歳
- 内田洋行:設立1964年、平均年齢42.7歳
- 学研ホールディングス:設立1947年、平均年齢47.0歳
と、設立から40年以上が経ち、平均年齢40歳を超えていることがわかります。
下位3企業は、
- ロゼッタ:創立2004年、平均年齢38.2歳
- レアジョブ:創立2007年、平均年齢35.2歳
- ウェルビー:創立2011年、平均年齢36.6歳
となっています。いずれも創立10数年で、平均年齢が30代の企業です。
このような傾向があるので、平均勤続年数は1つの参考指標とするとよいでしょう。
▶教員免許を活かせる仕事にはどんな求人がある?成功の秘訣を解説
離職率が高い、平均勤続年数が短いことは悪いのか?ブラック企業なのか?
離職率が高かったり平均勤続年数が短かったりすると、「悪いこと」「ブラック企業」と言われることがあります。
従業員を大切にしない、働きにくい環境なのではないかと推測されることが理由でしょう。
しかし、それは本当でしょうか。
前述したように、平均勤続年数は社歴に大きく左右されるので、参考情報にしかなりません。
また、離職率が高いことは、「働きにくい環境」「従業員を大切にしない」ということとイコールではありません。
在籍期間で得た経験やスキルを基に、異なる環境へ転じている可能性もあります。
そういった職場では退職を必ずしもネガティブにとらえているわけではありません。スキルや経験が身につく環境としては優れている可能性もあります。
一方で、離職率が低い企業で働いていたとしても、条件には満足できていないが、他社へ転職する際に求められる経験やスキルが身についていない可能性もあります。
このような環境だと、その企業の業績がよければよいですが、環境が変化し経営が悪化した場合に次のキャリア・職場を見つけるのが困難な場合もあります。
安定を求めて離職率の低い企業を探す転職者の方もいらっしゃいますが、上記のような場合、長期的にどちらが安定しているかは、スキル・経験に依存するため、前者のほうが個人としては安定しているといえるでしょう。
※もちろん本当に、「従業員を大切にしない」「働きにくい環境」のために離職率が高い職場もあります。そうした企業は出来るだけ避けたほうがいいでしょう。
企業を探す際に、1つの尺度でいい会社か悪い会社かを判断することはできません。
単純に離職率が高い企業や平均勤続年数が短い企業を選択肢から外すことは、機会を狭めてしまうことになります。
自分が何を大切にしたいのか、転職で得たいものは何なのかを定めて、判断するのがよいでしょう。
▶教育業界での転職を成功させるには?会社選びから面接対策まで完全ガイド
教育業界への転職でEducation Careerを活用する4つのメリット

弊社は教育業界専門の転職サイト・転職エージェント「Education Career」を運営しています。
その中で多くの教員・教師・先生の方の転職も支援してきました。ここでは、転職活動において弊社を活用頂くメリットをご紹介します。
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この記事の監修者
Education Career 編集部
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