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2019-01-24

教育業界の離職率は高い?低い?教育業界の企業別平均勤続年数

この記事では、教育業界の企業別の離職率に関する情報をまとめています。

企業毎に正確な離職率を測ることは困難なため、上場企業が開示している平均勤続年数を用いて比較しています。

教育業界の上場企業が開示している有価証券報告書(2019年1月時点)の情報をもとに作成しています。

教育業界の企業別、平均勤続年数ランキング

企業名 平均勤続年数(年)
進学会ホールディングス 28.0
学研ホールディングス 21.7
内田洋行 18.9
ウチダエスコ 18.0
市進ホールディングス 17.2
エス・サイエンス 16.5
ODK 14.8
ベネッセホールディングス 14.5
ジェイエスエス 13.8
12.1
ウィザス 12.0
TAC 11.8
ナガセ 10.5
幼児活動研究会 10.4
城南進学研究社 10.0
京進 9.9
ステップ 9.7
ニチイ学館 9.3
秀英予備校 9.1
早稲田アカデミー 8.4
リソー教育 8.4
ヒューマンホールディングス 8.3
学究社 8.1
明光ネットワークジャパン 8.0
クリップコーポレーション 7.8
東京個別指導学院 7.6
朝日ネット 7.6
成学社 7.0
ビジネス・ブレークスルー 5.3
チエル 4.8
スプリックス 3.9
EduLab 3.8
すららネット 3.6
JPホールディングス 3.4
LITALICO 3.0
イトクロ 2.9
レアジョブ 2.7

教育業界の上場企業の平均勤続年数を長い順に並べると、上記のようになります。

最も長い平均勤続年数は、進学会ホールディングスで28.0年です。一方、最も平均勤続年数が短いのは2.7年のレアジョブでした。

平均勤続年数はあくまで目安、社歴に大きく左右される

最初に述べた通り、離職率を企業別に正確に把握する方法はなく、上記の平均勤続年数は、あくまで一つの参考資料として見るのがよいでしょう。

平均勤続年数は、社歴が長く、平均年齢の高い企業は長くなり、社歴が浅く、直近での採用を積極的に行っている企業は短くなります。(平均勤続年数=対象事業年度の末日時点の在籍者を対象とした平均の勤続年数)。

平均勤続年数の短い企業は、設立から時間が立っていないベンチャー企業が多く、中途採用で直近で入社している方も多いことから、当然平均勤続年数は短くなります。

上位の企業は、進学会ホールディングス(創業1972年、平均年齢52歳)、学研ホールディングス(設立1947年、平均年齢48.5歳)、内田洋行(設立1964年、平均年齢43歳)で、設立から40年以上が経ち、平均年齢40歳を超える企業群です。

一方下位の企業は、LITALICO(設立2005年、平均年齢32.4歳)、イトクロ(設立2006年、平均年齢30.7歳)、レアジョブ(設立2007年、平均年齢35.0歳)で、設立10数年かつ、従業員の平均年齢も30代前半です。

上記のような傾向があるので、平均勤続年数は一つの参考指標とするのがよいでしょう。

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離職率が高い、平均勤続年数が短いことは悪いのか?ブラック企業なのか?

離職率が高かったり、平均勤続年数が短かったりすることは、「悪いこと」「ブラック企業」と言われることもあります。

従業員を大切にしない、働きにくい環境なのではないかと推測されることが理由でしょう。

しかし、それは本当でしょうか。

前述したように平均勤続年数は、社歴に大きく左右されるので、参考情報にしかなりません。

また、離職率が高いことは、「働きにくい環境」「従業員を大切にしない」ということとイコールではありません。

在籍期間で得た経験やスキルを基に、異なる環境へ転じている可能性もあります。そういった職場では退職を必ずしもネガティブにとらえているわけではありません。スキルや経験が身につく環境としては優れている可能性もあります。

一方で、離職率が低い企業で働いていたとしても、条件には満足できていないが、他社へ転職する際に求められる経験やスキルが身についていない可能性もあります。このような環境だと、その企業の業績がよければよいですが、環境が変化し経営が悪化した場合に次のキャリア・職場を見つけるのが困難な場合もあります。

安定を求めて離職率の低い企業を探す転職者の方もいらっしゃいますが、上記のような場合、長期的にどちらが安定しているかは、スキル・経験に依存するため、前者のほうが個人としては安定しているといえるでしょう。

※もちろん本当に、「従業員を大切にしない」「働きにくい環境」のために離職率が高い職場もあります。そうした企業は出来るだけ避けたほうがいいでしょう。

企業を探す際に、一つの尺度でいい会社か悪い会社かを判断することはできません。単純に離職率が高い企業や平均勤続年数が短い企業を選択肢から外すことは、機会を狭めてしまうことになります。

自分が何を大切にしたいのか、転職で得たいものは何なのかを定めて、判断するのがよいでしょう。

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