塾講師の平均年収ランキング｜正社員の年収は低い？年収1000万円は可能？

本記事では、大手学習塾の平均年収データや厚生労働省の統計情報を元に、正社員の塾講師の給与水準について解説します。

塾講師が年収を上げる方法や、転職による年収アップ事例も紹介していますので、ぜひ最後までご一読ください。

この記事の監修者

Education Career 編集部

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大手学習塾の平均年収ランキング

以下は、学習塾を運営する企業の平均年収データです。

（各社の有価証券報告書に記載されている、従業員全体（塾講師・教室運営職に加え、本社スタッフや管理部門などを含む）を対象としたデータです。）

社名	平均年収（万円）	平均年齢（歳）
株式会社ナガセ	861	38.3
株式会社ステップ	706	39.0
進学会ホールディングス株式会社	574	57.9
株式会社早稲田アカデミー	571	38.7
株式会社市進ホールディングス	563	44.0
株式会社京進	515	38.8
株式会社学究社	498	37.5
株式会社成学社	485	38.4
株式会社秀英予備校	482	37.1
株式会社城南進学研究社	444	41.7
株式会社昴	443	42.9

上記データを見ると、最も平均年収が高いのは株式会社ナガセ（861万円）、続いて株式会社ステップ（706万円）など、600万円前後～800万円台の企業が存在します。

一方で、400万円台後半の企業も複数あり、学習塾企業全体の平均年収には企業規模や事業構造に応じた幅が見られることが確認できます。

平均年齢にもばらつきがあり、たとえば進学会ホールディングス株式会社は57.9歳と比較的高い水準である一方、30代後半が中心の企業も存在します。

正社員の塾講師の求人がある企業例

続いて、より具体的な塾講師の年収例を見ていきましょう。

正社員の塾講師の求人がある企業例や、キャリア別の年収例について紹介します。

株式会社ステップ

株式会社ステップは、神奈川県で地域密着で学習塾（小中学部、高校部等）を運営する企業です。

同社は、講師の96.1%が正社員（2024年10月時点）で構成されており、正社員を採用・育成することが意思疎通の円滑化、技術力のアップにつながると考えています。

求人には、高校部や小中学部の集団指導講師の正社員の求人などがあり、キャリアに応じて以下のような給与体系となっています。

■キャリアアップイメージ（時間外手当・賞与込み）
・ルーキー（未経験の方）月給25万5,000円以上…年収361万円～
・レギュラー（経験を活かしスタート）月給28万円以上…399万円～
・ミドル（安定した授業力）月給30万2,000円以上…467万円～
・シニア（主任教師）月給38万3,000円以上…577万円～
・室長2年目 月給45万7,510円以上…749万円～

株式会社ステップの求人一覧

株式会社早稲田アカデミー

株式会社早稲田アカデミーは、中学・高校・大学受験専門進学塾「早稲田アカデミー」を展開する東証プライム上場企業です。

正社員講師の求人として、講師職（集団指導_個別指導選択可）などの求人があり、キャリア別の年収例は以下のようになっています。

【年収例】
900万円／次長（37歳）／入社8年目（月給48.5万円＋賞与＋各種手当）
790万円／上席専門職（39歳）／入社5年目（月給43.4万円＋賞与＋各種手当）
580万円／講師（27歳）／入社4年目（月給27.8万円＋賞与＋各種手当）

株式会社早稲田アカデミーの求人一覧

株式会社EDIT STUDY

株式会社EDIT STUDYは、私立大学文系専門の予備校であり、主に高校3年生を対象に、正社員講師による少人数対話式授業×1on1面談を軸とした指導を提供しています

EDIT STUDYでは全ての生徒指導を正社員の講師が担当しており、講師がハイパフォーマンスを発揮するための仕組み（年間休日数140日など）が取り入れられています。

大学受験講師_私大文系専門予備校の求人を見ると、想定年収は340~500万円、昇給あり、賞与あり（業績連動型）となっています。

株式会社EDIT STUDYの求人一覧

塾講師の平均年収

ここからは、厚生労働省の統計調査を元に、塾講師の平均年収について見ていきましょう。

令和6年賃金構造基本統計調査によると、個人教師（日本標準職業分類において塾講師が含まれる分類）の平均年収は約438万円、平均年齢は38.5歳でした。

上記の平均年収は、賃金構造基本統計調査の個人教師の給与データの、

きまって支給する現金給与額	年間賞与 その他特別給与額
326.6千円	465.0千円

を元に、

で算出しています。

企業規模別

以下は、同調査による企業規模別の個人教師（塾講師を含む）の平均年収データです。

企業規模別10〜99名で381万円、100〜999名で416万円、1,000名以上で509万円となっており、規模が大きい企業ほど年収水準が高い傾向が伺えます。

企業規模	平均年収（万円）	平均年齢（歳）
10～99名	381	40.1
100～999名	416	38.3
1,000名以上	509	37.2

性別・年齢別

次に、性別・年齢別の個人教師（塾講師を含む）の平均年収データを見てみましょう。

20～24歳では、男性302万円・女性316万円と差は小さいものの、25歳以降は男性の平均年収が上回る傾向が続きます。

特に35～39歳では男性が671万円と突出して高く、男女差が最も大きくなる点が特徴的です。

40～54歳では男性は約500万円前後、女性は360万円前後で推移していますが、60代以降は差が縮まり、65〜69歳ではほぼ同水準となっています。

表データ

年齢階級（歳）	個人教師（塾講師を含む）の平均年収（万円）
	男	女
20-24	302	316
25-29	389	352
30-34	413	344
35-39	671	356
40-44	496	404
45-49	530	364
50-54	523	359
55-59	520	369
60-64	436	306
65-69	370	365

雇用形態別（正社員、正社員以外）

最後に、雇用形態別の観点から塾講師の給与水準を見ていきます。

ここでは参考値として、令和6年賃金構造基本統計調査の概況の「雇用形態、性、産業別賃金、対前年増減率及び雇用形態間賃金格差」における産業区分「教育，学習支援業」のデータを参照します。

産業区分「教育，学習支援業」には、学習塾の他、学校や図書館、植物園、通信教育などの事業者も含まれています。

これによると、正社員・正職員の賃金は39.28万円、正社員・正職員以外は25.82万円となっています。

雇用形態	賃金（万円）
正社員・正職員	39.28
正社員・正職員以外	25.82

ここでいう賃金とは、令和６年６月分（調査年度の調査対象月）として支払われた所定内給与額の平均を指します。

賞与等は含まれていないデータですが、単純計算（賃金×12ヵ月）して年収換算すると、正社員・正職員が約471万円、正社員・正職員以外が約310万円です。

塾講師の年収は低いのか

「塾講師は年収が低い」という話を耳にした事がある方もいらっしゃるかもしれませんが、この表現は実態を正確に反映したものとはいえません。

確かに、世の中に多数ある塾講師の求人全体を見ると年収相場は300~400万円前後と決して高い水準とは言えませんが、年収500万円や700万円を超える求人も存在します。

弊社Education Careerでも塾講師の転職支援を多数行っておりますが、転職により前職比で200万円以上の年収アップを実現した方もいらっしゃいます。

キャリアプランの設計や、最新の転職市場動向を踏まえることで、年収を上げる事は十分に可能です。

塾講師で年収1000万円を超えることは可能か

では、塾講師で年収1,000万円を超える事は可能なのでしょうか。

結論としては可能ですが、この水準は一般的なキャリア形成で到達することは容易ではなく、一部の例外的な事例に限定されます。

1,000万円以上の高年収を実現するには、一般的な正社員の塾講師という枠を超えた、明確な差別化戦略が必要となります。

具体的には、全国的な知名度を持つ予備校講師として独自のブランドを確立する場合や、独立して塾を経営し事業規模を拡大する場合などです。

このように、塾講師として年収1,000万円を超える事は容易ではありませんが、現実的な選択肢として塾講師が年収を上げることは十分に可能です。

詳細は後述しますが、弊社 Education Career の転職支援を通して年収アップを実現された方は多数いらっしゃいます。中には、前職比で年収が50%以上アップした方もいらっしゃいます。

塾講師が年収を上げるには

年収を上げたい場合、まず理解しておきたいのは年収が決まる構造です。

一般的に、年収に影響を与える要素は大きい順に

となります。

個人のスキルを高めてポジションを上げたとしても、業界全体の給与水準や企業ごとの報酬レンジのほうが影響度は大きいという意味です。

こうした前提を踏まえ、塾講師が年収を上げる方法としては、大きく分けて「現職で昇給を目指す」「転職して年収を上げる」「独立・開業する」の3つが考えられます。

現職で給与を上げる

従業員として企業に所属する以上、社内での昇進・昇格を通じて年収を上げることが最も堅実なアプローチといえます。

人事制度、給与制度が整っている企業であれば、どの役職・クラスでどの程度の報酬になるかも推定出来るので、制度を確認しておくと良いでしょう。

自社の制度・評価基準を確認し、求められる成果を着実に積み重ねることが、現職で年収を上げるための現実的なプロセスとなります。

転職で年収を上げる

転職によって年収を上げる場合は、前述の「年収が決まる構造」を踏まえたうえで、業界選択や企業選びを戦略的に行うことが重要です。

適切な情報収集と戦略性を持った転職活動を行う事で、年収アップは十分に可能です。

独立・開業

会社員としての枠を超えて収入を高めたい場合、独立・開業という選択肢も視野に入ります。

学習塾の開業や個別指導サービスの立ち上げなど、自ら事業を構築する形であれば、収入の上限は企業の給与テーブルに縛られません。

講師として培った指導力や教室運営の知見を活かし、事業として収益構造を確立できれば、大きな収入向上を狙える選択肢となります。

塾講師の転職で年収が上がった事例

教育業界専門の転職エージェント「Education Career」は、塾講師の転職支援に強みを持っており、講師経験者・未経験者問わず、これまでに多くの方々の転職支援を行ってきました。

転職理由は人によって様々ですが、弊社でご支援した方の中には年収アップを実現した方が多数いらっしゃいます。

以下は、弊社の転職支援実績の一例です。

塾講師（経験者）の年収アップ転職事例

前職	転職先	増減額	増減率
塾講師 370万円	塾講師 569万円	+199万円	+54%
塾講師 320万円	塾講師 540万円	＋220万円	+69%
塾講師 575万円	塾講師 631万円	＋56万円	+10%
塾講師 500万円	塾講師 540万円	＋40万円	+8%
塾講師 420万円	塾講師 444万円	＋24万円	+6%
塾講師（契約社員） 228万円	塾講師 390万円	＋162万円	+71%

塾講師（未経験者）の年収アップ転職事例

前職	転職先	増減額	増減率
中学校教員 450万円	塾講師 480万円	+30万円	+7%
高校教員（非常勤） 300万円	塾講師 400万円	+100万円	+33%
IT営業 252万円	塾講師 510万円	+258万円	+102%
販売接客 280万円	塾講師 417万円	+137万円	+49%
生保営業 350万円	塾講師 414万円	+64万円	+18%
メーカー生産管理 250万円	塾講師 396万円	+146万円	+58%

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