教育業界で女性が働きやすい求人はある？おすすめのポジションや事前に確認したい条件を紹介

この記事では、教育業界で女性が働きやすい求人についてまとめています。

女性が重要視する条件などを整理し、転職活動の際に何を見ればよいのか、女性が活躍している教育業界の求人を紹介しています。

この記事の監修者

村田浩輝

大手通信教育、オンライン教育、スタートアップなど多くの企業への転職成功実績を持つキャリアアドバイザー。EdTechや教育業界での最新の知見に詳しく、専門性を活かした独自の求人提案に強みを持つ。千葉大学教育学部卒。前職はウェディングプランナーでトップセールス。2児の父。

女性が働きやすい職場か、環境かを判断するためには何を確認すればよい？

教育業界は女性で活躍している方も多く、女性比率の高い業界といえるでしょう。

その中でも、女性が働きやすい環境を提供している企業はあります。どういった観点を確認すれば、女性が働きやすい職場なのかを確認出来るのかをまとめています。下記は主に、産休や育休タイミング、それ以降を想定しています。

それ以前は、力仕事といったものは多くないので、男女間の差をあまり意識していません。あくまで一般論ですので、個人の状況によって重視すべき内容は異なります。

女性社員比率

その企業で女性がどの程度働いているのかは、女性が働きやすい環境なのかを判断する指標の一つです。

女性社員が1割程度の企業と8割を超えるような企業であれば、当然意見の大きさが変わり、環境にも影響します。多くの企業は、大まかな従業員の男女比率は把握していますので、確認するのがよいでしょう。

部署や職種によって大きく異なる場合もあります。会社全体→部署→自身の関係するグループなど、各階層ごとに確認してみるのもよいでしょう。

産休・育休の取得実績

産休・育休の制度は法律で定められていますので、制度としては導入されています。ただ実際にどの程度、産休・育休制度が活用されているのかは、確認してみるのがよいでしょう。

特に子供を産んだあとにも継続して働きたい、長く働きたいと考える方にとっては重要です。歴史の浅いベンチャー企業や中小企業では、実績がない場合もありますが、人事や経営者が産休や育休に対してどのような考え方を持っているのかは選考時点で確認するのがよいでしょう。

「聞くと選考にマイナス評価なのではないか？」と心配される、転職希望者の方もいらっしゃいますが、ご自身が重要と考えているのであれば、確認は必須です。

その質問がマイナスに評価されてしまう企業であれば、そもそも入社することがミスマッチになりますので、遠慮する必要はありません。もし、ご自身では聞きづらい場合、転職エージェントを活用し、転職エージェントに確認してもらうのも一つの方法です。

復職後のキャリア

産休・育休取得後に復職した方がどのような業務を担っているのかも重要です。

復職後に時短で勤務することになったが、難易度の低い仕事のみで物足りないと感じられる方も一定数いらっしゃいます。一方で、復職後にも以前と同様、もしくはそれ以上の責任のある立場になり、仕事に取り組む方もいらっしゃいます。企業側の理由も、その復職者の方の個別の理由もあるでしょうが、復職したあとにどのようなキャリアになるのかを確認しておくのもよいでしょう。

柔軟な働き方が可能か（勤務時間/リモートワーク/時短などなど）

柔軟な働き方が可能か否かも重要です。

例えば、時短での働き方が可能なのか、リモートワークが可能なのか、緊急の際に柔軟に対応してもらうことが可能なのかといった観点です。こうした働き方に寛容（積極的に導入）な企業もあれば、消極的な企業もあります。積極的な企業であれば、何の問題もなく受け入れられることが、消極的な企業ではNGで様々な負荷になることがありえます。

今は、そうした制度があるのかないのか、実際に運用されているのか、制度がなくても導入して頂ける可能性はあるのかといったことを入社前に確認するのがよいでしょう。（実際に制度はない企業様で、採用のために時短制度を導入された企業様もあります）

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転職活動時に働きやすい職場なのかを確認すると選考に不利になるのでは？

転職希望者の方、特に女性で長く働くことを前提に転職を希望される方には、どういう働き方が出来るのかを重要視する方が多くいらっしゃいます。

そうした方が心配されるのは、「そうしたことを要求すると選考に不利になるのでは？」ということです。

たしかに、柔軟な働き方に消極的な企業や女性社員があまり活躍していない企業の中には、そうした企業があることも事実です。

ただ、現在では多くの企業が女性の働きやすい環境を整えています。そうした質問をすることでマイナス評価になってしまう企業であれば、そもそもミスマッチになる可能性が高いので、質問されることを恐れる必要はないでしょう。

企業からすると、優秀な方であれば長く働いて頂きたいのは間違いないので、その方にとっての良い働き方（自社で提供する条件で）を提示頂けるでしょう。そのためにはご自身がどういった条件を希望されることを整理しておく必要があります。絶対に譲れないもの、できれば叶えたいものなどを伝え、双方が納得できる条件をすり合わせていくのが理想です。

こうした行為で選考が不利になることはありませんし（そもそも採用要件にあてはまらなければそれ以前に不採用になります）、入社後の齟齬につながります。あいまいな伝え方をすると、お互いに不幸になるので、選考のタイミングでしっかりとお伝えするのがよいでしょう。

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女性が働きやすい教育業界の企業、転職先は？

ベネッセコーポレーション

ベネッセグループは、『教育』『生活』『シニア・介護』『語学・グローバル人材教育』の主要な事業分野で、事業を展開しています。特に『教育』分野では、世界をリードする『教育』ブランドを目指し、積極的に事業を展開しています。進研ゼミの国内での知名度は圧倒的で、子供の頃利用したことがある方も多いのではないでしょうか。

ベネッセコーポレーションのの正社員の男女比は、ほぼ半々です。男女の区別なく仕事をする環境で、男だから女だからといったことで区別されることがありません。女性が多く活躍している職場であることは事実ですが、女性が理由で抜擢・登用されることはありません。

制度としては、「育児休職制度」や「育児時間短縮勤務制度」、「介護休職」などの制度があります。また、東京多摩オフィスには社内託児所「たまKid’sクラブ」もあります。対象女性社員の育児制度の取得率は90%以上と公表されています。

ホームページによると、課長層の女性割合　32％（252名中女性が81名）、部長層の女性割合23％（69名中女性が16名）役員層の女性割合　22％（9名中女性が2名）となっています。
※2016年4月1日時点

リクルートマーケティングパートナーズ

リクルートマーケティングパートナーズは、リクルートグループで『ゼクシィ』や『カーセンサー』、『スタディサプリ』など数多くのサービスを運営しています。教育分野では「スタディサプリ」のブランドを展開しており、小・中・高校生や社会人を対象に、「学習」や「進路選択」を支援するサービスを提供しています。

ネットラーニング

ネットラーニングは、企業向けにeラーニングを提供している企業です。eラーニング専業ナンバーワンの実績があり、4496社の企業・学校などに利用されています。延べの受講生は、3000万人を超えています （2016/6/末）

「ダイバーシティが企業競争力の源泉である」という考え方から、2011年10月よりポジティブアクションを宣言し、女性管理職の積極登用、職域拡大を経営課題として具体目標を掲げるとともに、積極的に取り組んでいます。

女性の管理職比率が40％、育児休暇取得者の職場復帰率は100％と国内企業ではトップクラスです。

男性の育児取休暇取得実績もあり、残業時間は全社平均10H/月前後、エンジニアでも平均10～20H/月となっています。長期的に働く環境としても非常に制度が整っているといえるでしょう。

すららネット

すららネットは、すららネットは、学力差に関わらず学習できる、ゲーミフィケーションを駆使したアダプティヴな対話型アニメーションｅラーニングすららを、主に学習塾や私立学校を通じて提供しています。

2008年8月に設立され設立から10年弱の2017年12月に東証マザーズに上場しています。

残業を良しとしない社風があり、残業時間は平均20時間以内です。20時にはオフィスに誰もいなくなる状態がよくあります。子供を持つ従業員も多く、多数の女性が活躍しており、女性の産休復職率は100％です。

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