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2019-07-18

スプリックスの2018年9月期決算、売上高104.5億円、営業利益率23.6%で大幅増収増益

この記事では、学習塾「森塾」「自立学習のRED」を運営しているスプリックスの2018年度の決算についてまとめています。

業績の概要、次期の見通し、今後の戦略について、決算発表資料・説明会資料を元に解説します。

スプリックスの2018年9月期の業績概要

スプリックスの2018年9月期決算説明会資料(2018年9月期決算概要)

スプリックスの2018年9月期の通期売上高は、104.5億円(前期比+22.9%)でした。

営業利益は、24.7億円(前期比+111.9%)、経常利益24.2億円(前期比+108.0%)、当期純利益は15.7億円(前期比+83.4%)です。

前年と比較すると増収増益です。業績計画で見込んでいた売上高103.6億円は、100.8%達成しました。

利益率は、営業利益率23.6%(前期比+9.9%)、経常利益率23.2%(前期比+9.5%)でした。

スプリックスは教育サービス事業の単一セグメントですが、「学習塾サービス」と「教育関連サービス」の2つを提供しています。

各サービスの売上高は、「学習塾サービス」88.8億円(前期比+127.8%)、「教育関連サービス」15.8億円(前期比+100.9%)でした。

売上高全体の約85%を占める「学習塾サービス」では、主に個別指導塾「森塾」の生徒数増加により売上高が伸長しました。

森塾は生徒獲得のための宣伝活動と生徒の成績向上に取り組んだ結果、2018年9月期中に直営教室を新たに8校開校しました。2018年3月末時点で全88教室、生徒数は30,726名(前期比+4,606名)となっています。

スプリックスの2019年9月期計画

スプリックスの2018年9月期決算説明会資料(2019年9月期業績予測)

スプリックスの2019年9月期業績予想は、売上高114.0億円(前期比+9.1%)、営業利益24.7億円(前期比+0.3%)、経常利益24.7億円(前期比+2.1)です。

計画通りになると、営業利益率は21.7%(前期比-1.9%)、経常利益率は21.7%(前期比-1.5%)になります。

2019年9月期において、森塾は直営教室を新たに9教室、自立学習REDはフランチャイズ展開により30教室以上を開校する計画です。これに伴う生徒数増加等により、売上増を見込んでいます。

営業利益についても増益を見込んでいますが、中長期的な成長のための人件費及び研究開発費が増加するため、対前年増減率は2018年9月期と比較し低くなると見込んでいます。

スプリックスの今後の成長戦略

スプリックスの2018年9月期決算説明会資料(今後の成長戦略)

日本国内の教育サービス市場においては、少子化により学齢人口は減少しています。

しかし、大学進学率や家計における教育関連支出水準が上がっていることから教育に対するニーズは高まっており、特に個別指導塾のマーケット規模は今後拡大していくとスプリックスは考えています。

そのため、まずは現在の中核事業である「森塾」の教室を全国へ展開していくようです。

森塾は新潟で創業しましたが、これまで主に関東で展開され成長してきました。この背景から、スプリックスは森塾を「地域的制約の少ないビジネスモデル」と捉えており、日本全国に展開することで生徒の獲得を目指すようです。

続いて、小中学生対象のITを活用した自立学習型学習塾「自立学習RED」において、スプリックスは現在直営教室の運営とフランチャイズ展開を行っていますが、今後の方針としてはフランチャイズ展開を推進していきます。

「自立学習RED」では自分から勉強する力=自立学習を育てることで、生徒の成績向上を目指しています。生徒たちはインターネット教育コンテンツを使用して学習し、講師は主にカウンセリングを行います。

インターネット教育コンテンツはAI(人工知能)技術を用いており、生徒1人1人に合わせて最適化されています。

そのため、「自立学習RED」ではこれまで学習塾が事業を拡大するときには必要となっていた講師を大量に集めなくても、教室を展開することができます。

この特徴を生かして、講師の採用が難しい地方や小商圏においても教室を出店していくようです。

スプリックスは、教材「フォレスタ」シリーズを開発・販売しています。この教材は森塾をはじめ、主に個別指導塾で採用されています。

このほかにも、現在様々な教育プラットフォームとして、学校教員の長時間労働解決を目指す先生専用SNS「フォレスタネット」、中高生の学習に対するモチベーションを喚起するためのアプリ「フォレスタコーチ」などを提供しています。

今後「フォレスタ」シリーズでのノウハウ、「個別指導塾RED」でのビッグデータ等を蓄積し事業展開に活用していくことで、「教育×IT」を軸にした「教育プラットフォーム」として、中長期的な成長を目指しています。

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