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2017-09-27 2023-12-12

未経験から教室長への転職!求められるスキル・経験や、気になる年収・勤務条件は?

塾のイメージというとプロフェッショナルな塾講師が一斉に授業を行っている場所というイメージを持つ方も多いのではないでしょうか。

学習塾や予備校は多様化しており、上記のイメージのような学習塾も多く存在しますが、一斉の集団授業とは異なる形での個別に指導者がつくスタイルの学習塾、いわゆる個別指導の学習塾が多くなっています。

こうした個別指導の学習塾で勉強を教えるのは、多くが大学生のアルバイトです。個別の生徒にアルバイトの先生がつきますので、多くのアルバイトの先生が必要になります。

こうしたアルバイトの先生をマネジメントし、教師運営全体の責任を担うのが、この記事で紹介する教室長のポジションです。

この記事では、教室長とはどんな仕事なのか?未経験で始めることは可能なのか、年収や休み(休日)などの条件をまとめています。

この記事の監修者

Education Career 編集部

教育業界専門の転職エージェント「Education Career」の編集部です。年間で数百名の教育業界出身者の転職やキャリアの支援を行う転職エージェントとして、教育業界での転職活動やキャリアに役立つ記事を更新しています。

教室長とは?具体的にどんな仕事内容なの?

教室長とは前述の通り、学習塾においてその教室の運営の責任を持つ役割のことです。

多くの場合、個別指導の学習塾に存在しますが、集団指導の学習塾と併用のものや中間のものなどもあり、個別指導に限られるわけではありません。

学習塾での勤務というと勉強を教える仕事というイメージをされる方が多いですが、多くの場合、教室長が直接勉強を教えるということはなく、大学生講師のシフト管理、育成といったマネジメント業務、教室の集客施策の実行、保護者の対応、新規入塾者への営業、売上管理といったマネジメント業務がメインとなります。

学習塾によって、何に比重が置かれるかが異なったり、一部集団指導の授業を行うといったこともあります。

 

教室長に求められるスキルや経験は?

中途採用の教室長の募集において、必須となるスキルや経験はない場合が多いです。学習塾での勤務経験や指導経験、教員免許などは求められません。

前述の通り教室のマネジメントや保護者・大学生アルバイトとのコミュニケーションが多く発生するため、営業や販売接客経験、マネジメント経験は高評価に繋がることが多いです。

また、飲食やアパレルなど店舗を運営・マネジメントする業態も評価につながりやすい傾向があるといえるでしょう。

教室長は教室の運営に責任を持ち、業績に対する責任を追います。そのため経営数字に対する意識の高さも求められます。教育に携わりたい、子供の未来に貢献したいという考えも重要ですが、同時に教育ビジネスとして売上・業績を伸ばすことも考えられる必要があります。教育だけ、ビジネスだけというように偏った考えを持っている方ではなく、バランス感覚を持って業務に取り組めそうな方が評価につながりやすいといえるでしょう。

 

教室長の年収や休み(休日)、勤務時間は?

教室長に転職した場合、年収や休み、勤務時間はどうなるのでしょうか。年収は企業によって大きく異なります。上下幅が少ない企業もあれば、業績によって変動があり、高給を目指せる企業もあります。多くの企業で第2新卒や若手層をターゲットに募集を行っていますが、年収300〜400万円台が相場といえるでしょう。内定時点(転職するタイミング)で年収500万円以上を提示されることはほとんどありません。

入社後の結果次第では、年収500万円台やそれ以上の方も多く存在しています。他の業種や職種と比較した場合、低くはないが高くもない水準です。(金融やコンサル、広告などの比較的高給の多い業種には劣ります)

学習塾勤務というと、休み(休日)がほとんどとれないのではないか?と心配される方も多くいらっしゃいます。実際、企業によってはかなり過酷な労働環境で休日が極端に少ない学習塾も存在します。ただ、多くの学習塾運営企業は週休2日になっており、休日が取れないということはありません。平日休みの場合、土日どちらかと平日休みのも募集もあります。

勤務時間に関しては学習塾の運営時間の都合上、お昼頃(12-14時頃)〜22時前後までとなっているポジションがほとんどです。幼児を対象とした塾や、運営サービスによってはより早い時間帯の勤務のポジションもあります。

未経験歓迎の教室長の求人にはどんな会社があるの?

教室長を募集している企業にはどんな会社・企業があるのでしょうか。個別指導塾は、多くの企業が募集を行っています。
個別指導塾はフランチャイズで運営されていることが多く、同じブランドの学習塾でも運営企業が異なり、条件が大きく変わります。
例えば、「明光義塾」を運営する学習塾の教室長の募集でも、フランチャイズで運営を行っている企業がそれぞれで募集を行っている場合、フランチャイズ運営元の明光ネットワークジャパンが募集している場合など、条件が異なります。

教室長を募集している企業の例としては、以下のような企業が挙げられます。

明光ネットワークジャパン

明光ネットワークジャパンは、1984年に個別指導塾の運営をフランチャイズおよび直営による教室でスタートしています。
現在「明光義塾」は全国2,137教室、生徒数136,980人を数えるまでに成長しています。「明光義塾」ブランドの直営教室での教室長を募集しています。

湘南ゼミナール

湘南ゼミナールは、神奈川県・東京都・埼玉県・千葉県・愛知県・岐阜県に合計222教室を展開しています。スタディナビ、森塾などの個別指導塾を運営しています。

栄光

小中学生を対象にした学習塾『栄光ゼミナール』を展開している企業です。

やる気スイッチグループ

個別指導塾「スクールIE」や、英語であずかる託児・学童保育施設 「Kids Duo」など全5ブランド1,300以上の教室を全国に展開している企業です。

上記はあくまで一部ですが、多くの学習塾運営企業が教室長(候補)の採用を行っています。それぞれどういった特徴、条件があるなど詳細ご興味ある方は、ご相談ください。

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この記事の監修者

Education Career 編集部

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