人材育成支援コンサルタント(大阪)

  • 土日祝日休み
  • 完全週休2日制
  • 日中勤務
  • リスキリング
  • 正社員
  • 副業可
  • 資格取得・学習支援
勤務地
大阪府北区梅田2-2-22 ハービスENTオフィスタワー19階雇入れ直後:求人票に記載の住所とする。変更の範囲:全国の同社各拠点総合職のため将来的に異動転勤の可能性があります。
想定年収
500~650万円

募集の背景

事業拡大に伴う増員募集

仕事内容

【概要】
担当する顧客企業(主に人事部や人材開発室)に対して、顧客の課題に応じた企業研修やアセスメント等の人材育成に関するサービスの提案を行っていただきます。
同社では、研修やアセスメントのみならず、通信教育、eラーニング、ビジネスカレッジ(公開セミナー)など企業の人や組織の課題に対応できるさまざまな人材育成サービスをそろえており、通信教育や研修など複数の商品を組合せて顧客に提供しております。
顧客は一部上場企業から中小企業までさまざまで、多くは既存顧客となっており、新規営業は全体の20%程度です。コロナの影響もあり、働き方や社内コミュニケーションのあり方が変化している中、新たな組織課題を抱えている顧客が多く、担当者としてそのような顧客課題に向き合い、コンサルティングを行っていただきます。

人材育成は長期にわたって伴走することが重要であるからこそ、定期的なご訪問によるヒアリングと、課題に寄り添った企画・提案を続けて信頼を得ていくことを重視しています。

【詳細】
1.営業活動の流れ
・課題のヒアリング
担当する既存顧客企業の人事部や人材開発室等を訪問し、人や組織の課題をお伺いします。
事業の先を見据えた人材育成を考えたい経営層から、目の前の業務を円滑に進めるための人材育成を必要とする管理者まで、お話をする担当者はさまざま様々です。
※お客様の抱える課題を整理して、解決方法を探っていくことが大切です。

・企画・提案
お客様の課題をお伺いする中で「管理職層のマネジメント力を強化する必要がある」と感じれば、育成・教育の計画を設計するなど、人づくりを支援する提案を行います。
提案内容は、研修企画チームと連携を取り、お客様の課題にマッチしたオリジナルなものとなります。
提案が契約に至れば、担当部門が研修等のサービスを納品し、終了後に報告会を実施。次の課題をお伺い・提案するフェーズへと移ります。
※お客様の課題の大きさや企画の規模によっては、構想段階からプロジェクトチームを立ち上げ、商品開発や他の営業メンバーとともに対応していく場合もあります。

2.仕事において大切なこと
時代の変化に伴って各企業の戦略が変化し、業界ごとに横並びの人材育成から事業の数年先を見据えた人材戦略に課題を感じるお客様が増えています。
営業職は事業や施策の実務を担う担当者から、戦略実現を担う役職者まで幅広く信頼を得ることが重要となるため、様々な視点から解決へのアプローチを行う枠にとらわれない発想を大切にしています。

この求人について相談する

応募条件

必須条件
・法人営業経験
(お客様の課題を聞き取り、企画・提案を行う提案型の営業)
歓迎条件
・法人営業経験
・無形商材の営業経験
・普通自動車第一種運転免許を持つ方
・人材/研修業界の営業経験(研修、媒体、紹介、派遣など)
・リーダー、マネジメント経験

年収/待遇条件・昇給賞与

想定年収 500~650万円

賃金形態:月給制
月給:(基本給)250,000円~+別途全額支給

昇給:年1回(7月)
賞与:年2回(6月、12月)

通勤手当:会社規定に基づき支給
その他手当:
・住宅手当(世帯主のみ)30,000円/月

雇用形態

正社員

勤務地

大阪府北区梅田2-2-22 ハービスENTオフィスタワー19階

雇入れ直後:求人票に記載の住所とする。

変更の範囲:全国の同社各拠点
総合職のため将来的に異動転勤の可能性があります。

勤務時間

09:00~17:15
所定労働時間07時間15分 休憩60分
残業時間:全社平均20時間程

休日

年間休日125日
完全週休2日制(土・日)、祝日
年末年始7日、その他(夏季休暇連続最大12日(有給取得含む))
有給休暇
この求人について相談する

福利厚生

社会保険完備:健康保険、厚生年金保険、労災保険、雇用保険
時短制度(全従業員利用可)
出産・育児支援制度(全従業員利用可)
資格取得支援制度(全従業員利用可)
研修支援制度(全従業員利用可)
財形貯蓄、勤続10年・20年時に報奨休暇・報奨金制度あり、自己啓発支援制度、育児・介護短時間勤務制度

副業

受動喫煙対策

【受動喫煙対策あり】屋内全面禁煙

企業情報

  • 会社名

    株式会社日本能率協会マネジメントセンター

  • 業種

    研修・人材育成

  • 事業内容

    1991年に社団法人日本能率協会(略称JMA)から、収益事業である企業内教育事業、通信教育事業、手帳事業、出版事業等の事業部門を分離・独立させる形で設立した企業です。

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