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株式会社ベネッセコーポレーション

戦略・事業開発担当

年収

想定年収 700~1000万円 ... 想定年収 700~1000万円 ...
勤務地 東京都多摩市落合1-34 在宅勤務と出社を組み合わせたハイブリット勤務となります。 【受動喫煙対策あり】屋... 東京都多摩市落合1-34 在宅...
勤務時間 9:30~17:30 スーパーフレックス制/裁量労働制 ※1日の所定労働時間:7時間 9:30~17:30 スーパー...
休日 土日祝、夏期休暇(6/1~9/30の間で連続して3日)、年末年始(12/30~1/4)、ベネッセ休暇、他 ... 土日祝、夏期休暇(6/1~9/3...

仕事内容

ベネッセコーポレーションの教育・生活事業における中長期戦略の策定と推進、ならびに新規事業開発PJの推進を担っていただきます。

入社初年度は、戦略策定・事業企画・事業開発推進に関する専門性を軸に、複数の重要プロジェクトの担当としてリードいただき、次年度以降にはチーム全体のマネジメントにも貢献しリ

ベネッセコーポレーションの教育・生活事業における中長期戦略の策定と推進、ならびに新規事業開発PJの推進を担っていただきます。

入社初年度は、戦略策定・事業企画・事業開発推進に関する専門性を軸に、複数の重要プロジェクトの担当としてリードいただき、次年度以降にはチーム全体のマネジメントにも貢献しリーダーシップを発揮していただけることを期待しています。

中長期戦略に関する業務では、ベネッセコーポレーションの全社および各事業の戦略に対して影響を与えうる社会・顧客・競合等の変化の兆しを分析し、戦略の修正・促進の経営判断に貢献していただきます。

新規事業開発に関する業務においては、ベネッセグループにおける新規事業提案コンテストを勝ち抜いた企画や全社横断での新規事業企画において、担当PJの立ち上げに向けた企画・検証・プロデュース・各種支援などをリードしていただきます

【社員の男女比】
ベネッセの正社員の男女比は、ほぼ1:1です。
男女の区別なく仕事をする環境ですので、そもそも男女の差があまり意識されることはありません。
女性が多く活躍している職場であることは事実ですが、男性だから女性だからといった理由で抜擢・登用されることはありません。

【キャリアパス】
総合職の中途採用の場合、初期配属は入社時点で決定されていますが、異動になる可能性があります。

・編集・商品企画
「こどもちゃれんじ」や「進研ゼミ」の編集、教材企画・制作、「たまごくらぶ」「ひよこくらぶ」等情報誌の企画制作から編集。
特にデジタル化を進められる人材を求めています。

・営業(法人・学校)
学校コンサルティング営業、自社発行雑誌の広告営業、地域でのイベント企画・拠点運営

・スタッフ
人事、総務、経理、法務、調達・物流、IT等などのスタッフ業務です。

募集の背景

事業戦略本部では、ベネッセコーポレーションの新しい成長を促進すべく、インテリジェンス機能やアクセラレーター機能を担っています。
経営・各事業に対し、社会や顧客の変化の兆しを察知して意味合いを提起し、またそうした知識を土台として新しい事業を作っていく仮説構築と顧客検証の繰り返しを行い、成功確度を高め

事業戦略本部では、ベネッセコーポレーションの新しい成長を促進すべく、インテリジェンス機能やアクセラレーター機能を担っています。
経営・各事業に対し、社会や顧客の変化の兆しを察知して意味合いを提起し、またそうした知識を土台として新しい事業を作っていく仮説構築と顧客検証の繰り返しを行い、成功確度を高めて全社としての成長を推進します。

応募条件

【必須要件】
以下いずれかのご経験をお持ちの方
・事業戦略
・事業企画/ビジネスプロデュース
・新規事業開発

※戦略コンサルティングファーム、事業会社いずれでのご経験も歓迎です。

【求める人物像や資質】
・ベネッセの理念・事業に共感いただける方、ベネッセのコア事業である教育事業

【必須要件】
以下いずれかのご経験をお持ちの方
・事業戦略
・事業企画/ビジネスプロデュース
・新規事業開発

※戦略コンサルティングファーム、事業会社いずれでのご経験も歓迎です。

【求める人物像や資質】
・ベネッセの理念・事業に共感いただける方、ベネッセのコア事業である教育事業や人の成長・ウェルビーイングに興味を有すること

・ベネッセの事業の新たな試みに挑戦する意欲、その目標を完遂できるビジネス経験と熱量を有する方

・未知の分野へのチャレンジ精神や好奇心・学習意欲を持ち、取り組む仕事への強い責任感・オーナーシップ・当事者意識を有する力

・経営トップやステークホルダーとなる社内各部門との信頼関係を構築しながら、粘り強く組織を動かし、大きな成果を実現できるリーダーシップをお持ちの方

年収

想定年収 700~1000万円

応相談
月収+賞与(年2回)
※経験・スキルを考慮し、同社規定により支給
●諸手当:通勤手当、時間外手当/裁量労働手当、カフェテリアプラン
●退職金制度あり

試用期間 有り(3ヶ月)
試用期間中の条件変更:無し

雇用形態

正社員

勤務地

東京都多摩市落合1-34
在宅勤務と出社を組み合わせたハイブリット勤務となります。
【受動喫煙対策あり】屋内全面禁煙

勤務時間

9:30~17:30
スーパーフレックス制/裁量労働制
※1日の所定労働時間:7時間

休日

土日祝、夏期休暇(6/1~9/30の間で連続して3日)、年末年始(12/30~1/4)、ベネッセ休暇、他

【産休・育休・介護休暇に関して】
ベネッセには、制度として「育児休職制度」や「育児時間短縮勤務制度」、「介護休職」があります。
東京の多摩オフィスには社内託児所「たまKid’sクラブ」もあります。
こういった制度を活用して多くの社員の方が結婚後や出産後も働き続けています。
対象女性社員の育児制度の取得率は90%以上です。

福利厚生

◆各種社会保険完備(雇用、労災、健康、厚生年金)
◆交通費支給(上限10万円/月)
◆ベネッセグループ共済会加入
◆各種教育研修制度

企業情報

会社名

株式会社ベネッセコーポレーション

事業内容

ベネッセコーポレーションはベネッセグループにおいて主に教育・生活事業を展開しています。

補足情報

ベネッセコーポレーションは、ベネッセグループにおいて主に教育・生活事業を行っています。

【ベネッセコーポレーションの事業内容】
ベネッセコーポレーションは、教育事業と生活事業をコア事業としています。

■教育事業
教育事業は人々の「よく生きる」を家庭教育と学校教育との関わりからサポート

ベネッセコーポレーションは、ベネッセグループにおいて主に教育・生活事業を行っています。

【ベネッセコーポレーションの事業内容】
ベネッセコーポレーションは、教育事業と生活事業をコア事業としています。

■教育事業
教育事業は人々の「よく生きる」を家庭教育と学校教育との関わりからサポートする事業です。
主なサービスは以下の4つです。

①0-6歳児向けの通信教育講座「こどもちゃれんじ」
生後6か月から小学校入学前まで、子どもの発達に合わせた教材を毎月届ける通信教育講座。
イード・通信教育アワード2018幼児において総合満足度最優秀賞、および
「ブランド信頼性の高い通信教育」「子どもが好きな通信教育」の各部門で1位を受賞しています。

②「進研ゼミ」小中高校講座
小学生、中学生、高校生を対象とした通信教育講座。
昨今の教育改革の動きを向け、英語教材の充実や新学習指導要領への対応などに取り組んでいます。
2020年4月時点の進研ゼミの会員数は190万人と、前年同月比+9万人と増加しています。

③学校向け事業「進研模試」「スタディ・サポート」
「進研模試」は高校生対象の、全国レベルでの客観的な学習到達度が測定できるテスト。
「スタディ・サポート」は進路支援教材です。現在の学力の状態や学習習慣をチェックするテスト(アセスメント)です。

④グローバルこどもちゃれんじ
中国・台湾・韓国でにおいて、「こどもちゃれんじ」を軸にグローバル展開をしています。
2020年4月時点で中国のこどもちゃれんじ会員数は110万人となっています。

■生活事業
生活事業は、女性とその家族に寄り添い、毎日をより幸せにすることを目指す事業です。
主な提供サービスは以下の4つです。

①たまひよクラブ:出産、育児情報の雑誌、ウェブメディアなど
②サンキュ!:生活情報誌
③ウィメンズパーク:妊娠・出産・育児の悩みや料理の口コミサイト
④すっく:通信販売事業

【ベネッセホールディングスについて】
1955年に創業、2009年に持株会社化に伴い株式会社ベネッセホールディングスに商号を変更しました。
教育、介護の領域を中心に、ベネッセグループとして事業を展開しています。
企業理念は、ラテン語のbene(良い、正しい)とesse(生きる)を一語にした「Benesse(よく生きる)」です。

【教育×IT/デジタル化の推進】
現在、教育の世界では「デジタル化・IT化」が進んでいます。
同社でもアプリや動画を使った学習やそういったデータをもとにしたより良い学習サービスの開発・提供を行っています。
進研ゼミは、動画やアプリを使って、より学習内容を理解できるようになったり、また、子どもたちの学習履歴を蓄積することにより、その子にとって最適な学習を提案することができるように進化しています。
そういったデジタル・ITの良さに加えて、赤ペン先生などの「人によるサポート」も変わらず重要だと考えています。
より良い教育サービスを提供するための手段としてIT・デジタルを活用しています。

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